結成から４１年目の夫婦漫才コンビ、宮川大助・花子。そんな２人を突如悲劇が襲う。妻・花子（６５歳）が「余命半年」の宣告を受けたのだった。夫婦で病と闘った７００日に密着した。前後編。◆前編。２０１８年３月、花子は突然立つこともできなくなり、病院に運び込まれると腰の骨に癌が見つかった。癌はすでに歩くことも困難なほど、花子の体を蝕んでおり、「余命半年」の宣告を受けた。そこで、大助（７０歳）が下した決断は、周囲に癌を隠しての放射線治療だった。治療開始から約１０カ月後、治療が功を奏し、一時癌を克服したかに思えた花子だったが、今度は全身に癌が再発していた。診断は「症候性多発性骨髄腫」。花子は、再び「余命半年」の宣告を受けてしまう。血液の癌が全身に広がり、花子は立つどころか、下半身がマヒし足を動かすことすらできなくなってしまう。花子は、癌を克服できるのか。

海辺のまち鳥取県琴浦町赤碕に不思議な海岸「鳴り石の浜」がある。東西にわずか３００ｍ、「ゴロゴロ」と波に揉まれた丸石が心地よい音を鳴らす。この浜を守るのが、赤碕の海で育った岩田弘さん（８４歳）。「赤碕の浜が綺麗」と妻の友人に褒められた６０年前のあの日から、浜の掃除が日課だ。しかし、どこから来たのかプラスチックなどは拾っても拾っても減らない。「よく鳴る、よくなる」鳴り石の浜で、岩田さんは今日もゴミと格闘している。

音楽や映像の遊び、ことば、食育、自然などを盛り込んだ民放初の０～２歳児向け知育番組。（２０２０年４月６日レギュラー放送開始）◆第１回の放送は、「うごくもいもい」「ＡＢＣのうた」「がっしゃん」「せかいのいないないばぁ」などのコーナーで構成する。

リニア工事をめぐって静岡県とＪＲ東海が真っ向から対立している。２０１７年に知事が「デメリットしかない」と批判して以降、対話を繰り返すが、その出口は見えない。工事によって大井川の水が最大で「毎秒２トン」失われるかもしれないというＪＲ東海の予測が最大のネックとなっている。ＪＲ東海はいくつかの対策を示したものの、静岡県や専門家、流域自治体の不信感を払拭できていない。トンネル工事による水枯れは他の地域でもあるが、大井川の場合はあまりにも影響が大きい。流域には６０万人以上が暮らし、飲み水や茶畑や水田を潤す農業用水、水産業にも活用している。そんな中、事業を認可した国交省がついに問題に乗り出し、２０２０年４月から有識者会議をスタートさせた。専門家からはＪＲ東海の水環境に対する姿勢に厳しい注文が付く。静岡県や大井川流域の市長は改めてＪＲ東海に何を求めていくのか。「命の水」をめぐるこれまでの経緯と対立を整理しながら、リニア問題の現状を描く。

本土復帰前の沖縄を統括していたＵＳＣＡＲ（琉球列島米国民政府）とそのトップである「高等弁務官」。この沖縄の帝王と呼ばれた絶対権力者に対し、自治権をかけて闘った庶民たちのドキュメンタリー。◆当時、祖国復帰を願う沖縄の人々が日本の味として食べていた「サンマ」に、輸入関税がかけられていた。しかし、関税がかかると指定された魚の項目に、サンマの文字はなかった。魚屋の女将・玉城ウシは、「関税が掛かっているのはおかしい」と琉球政府を相手に裁判を起こす。ウシおばあは、ラッパとよばれた弁護士・下里恵良とともに、最強の高等弁務官・キャラウェイに挑む。ウシが起こした「サンマ裁判」のさざ波は、いつしかアメリカを追いつめる「民主主義」をかけたビッグウェーブとなり、復帰運動の起爆剤となっていく。デモクラシーの国アメリカに対して沖縄の人々が訴え続けたのは、「民主主義とは何か」という極めてシンプルな問いかけだった。

「シリーズＣＯＶＩＤ－１９」と題して、新型コロナウイルスのパンデミックにより様変わりした今の日本を３回にわたって伝える。◆第２弾のテーマは「抗」。「九州を元気にするバイ」をキャッチフレーズに社会貢献などの活動を続けてきた九州プロレスは、新型コロナにより活動自粛に追い込まれた。自分たちの役割とは何なのか、自分たちは九州を元気に出来るのかと自問する。コロナで静まりかえった九州に、元気を取り戻すことはできるのか。一方、大阪大学の松浦善治教授はワクチン開発を進めている。世界でワクチン開発競争が続く中、松浦教授は「ワクチン開発は国防」と説く。感染収束が見通せない今、国産ワクチンの開発の最前線を取材した。

ラグビーワールドカップの試合会場になった岩手県釜石市のスタジアムの一角に、「あなたも逃げて」と刻まれた石碑がある。この場所で家族を失った男性の呼びかけがきっかけで建立されたものだ。東日本大震災当時、ここには釜石東中学校と鵜住居小学校があり、小学校の事務職員だった木村タカ子さんは、地震後に学校に残り被災したとみられている。震災前から津波防災教育に取り組む小中学校の児童生徒が津波から逃れたことは「釜石の奇跡（出来事）」と言われた。一方で、職員の避難は個々の判断だったという。当時中学３年だった菊池のどかさんは「車が混雑していて避難場所に入れなかった」と証言する。地震発生後、住民が撮影した写真には学校が指定した避難路にあふれる車を避けながら避難する子供たちの姿。あいまいだった職員の避難、災害時の保護者への対応、避難路の安全の確認。津波避難には多くの課題があったことが見えてきた。岩手大学の加藤孔子特命教授は「先生たちも自分の足で歩いて、ここが危険な場所だと体験することが大事」と指摘する。当時の行動を見つめ直すことで、改めて見えてくる教訓を探る。

宝塚市立病院は、市内唯一の公立病院だ。感染症専門病床はないが、コロナの疑いで近隣病院から断られた患者もやって来る。地域の中核病院としては受け入れざるを得ない。そんな中、病院スタッフに陽性反応が出て、濃厚接触者１８名が自宅待機となり、医療崩壊が目前に迫った。患者を受け入れる限り、院内感染リスクが続くと考えた病院は「救急センターを潰し、コロナ専門病棟を作って集約して対応する」と決めた。手探りの中で始まった専門病棟作り。医療物資の不足、偏見や差別。日々患者を受け入れる中で、医師や看護師達の意識も変わっていく。地域医療を支えながら、コロナ患者も受けいれる町の公立病院の日常から見えてきたものとは…。