ゴムボートで急流を下るラフティングの世界選手権が、日本で初めて徳島県三好市の吉野川で開かれ、地元チーム「ザ・リバーフェイス」を含め２２か国の代表５００人余りが激流に挑んだ。１チーム６人が刻々と変化する川の流れをうまく読んでコースを選ぶ、戦術・技術・体力が求められる競技だ。大会を企画したのは地元の住民たち。さびれる一方のふるさとを元気にしたいという思いからだった。７日間に渡る大会の日々を追った。

社会に居場所を失い、非行に走る子どもたち。そんな少年や少女に寄り添い、３０年以上、その立ち直りを支えてきた女性がいる。“ばっちゃん”こと、元保護司の中本忠子さん８２歳。長年の経験から「非行の根っこには空腹がある」と確信した中本さんは、広島市内にある自宅を開放し、手料理を振る舞い、親身になって相談に乗りながら、多くの子どもたちを更正させてきた。そんな中本さんと子どもたちの８年間の記録である。

沖縄本島から北西に６０キロ。人口およそ４００人の小さな島、渡名喜。９年前、一人の美容師が島を訪れた。渡名喜島に髪を切る場所が無いことを知った彼は、島に美容室をつくり、毎月１０日間だけ島に来て島民の髪を切るようになった。毎月パーマをかけるのを楽しみにしているおばあちゃん。いつも真っ先にやってくるまっ黒に日焼けした漁師のおじい。高校に進学するために島を離れていく中学生。島の美容室には様々な島人たちがやってきて、髪を切ってもらう代わりに、何かを置いていく。まるでおとぎ話のような、でもホントはごく当たり前の物語。しかし、９年間続いた「島の美よう室」に、最後の時が訪れる。茨城県から、はるばる渡名喜島に通ってくる美容師の姿を通し、沖縄の縮図にも見える離島の暮らしを描く。

オバマ米国大統領の歴史的な広島訪問（２０１６年５月）から１年が経つ。２０１６年度、広島県に宿泊した外国人の数は過去最多を更新し、その中でも最も多かったのがアメリカ人だった。原爆を落とした国・アメリカからの観光客が増え続けるのはなぜか？オバマ訪問の影響があるのか？。広島平和公園で外国人への聞き取り調査、そしてアメリカ国内でのインターネット世論調査を実施して検証した。◆アメリカ国内での調査（１０８３人）では、広島・長崎への原爆は正かったと答えた人が４７％。さらに、若い世代では３０％にとどまった。一方、オバマ氏の広島訪問をどう評価するかとの問いに、「意義があった」「意義がなかった」「訪問を知らなかった」と答えた人は、それぞれほぼ同数となり、結果は割れた。広島平和公園での調査（外国人６９０人）では、オバマ氏の訪問を「意義があった」とした人は６８％だったが、オバマ氏の訪問が広島に来る理由の一つになったかとの問いに、「はい」と答えたのは４％だった。専門家はこの数字について「過小評価する必要はない」と述べている。◆核開発を加速させる北朝鮮など、核をめぐる危機感が世界的に高まる中、２０１７年４月に原爆資料館の東館がリニューアルした。アメリカ人の目には、被爆の実相がどう映るのか。ある夫婦に密着し、心情の変化に迫る。そして、平和公園を訪れたアメリカ人たちに「核兵器は廃絶すべきか？」と質問。その答えから、今後ヒロシマは何を訴えるべきかを探る。

緑の真珠とも言われた気仙沼湾の大島は、東日本大震災による大津波とその後の山火事で大きな被害を受け、死者は３３人に上った。６年が過ぎ復興が進む一方、人口減少と少子高齢化が深刻さを増す。島唯一の大島中学校野球部は、離島甲子園（沖縄・石垣島開催）での勝利を目指し猛練習中だ。１４人の部員は皆幼馴染み。互いを思いやる心だけはどこにも負けない。しかし、出場には経済的な負担が重く、３年前に出場して以来、出場を見合わせていた。今回、親たちは、震災後我慢を強いてきた子供たちに大舞台を経験させたいと資金集めに奔走。子供たちが未来を切り開くきっかけにして欲しいと出場させることを決めた。一方、復興事業の推進によって、島民の希望となっていた気仙沼大島大橋が２０１９年３月についに完成する見込みとなった。生活は便利になるが、離島ではなくなり、離島甲子園には出られなくなる。中学生たちの最後の戦いまでを追いつつ、震災復興と共に変わりゆく島の現状を取材し、震災復興の抱える課題と島の未来を切り開く若者たちの今を伝える。

２０１５年ノーベル文学賞を受賞したベラルーシの作家スベトラーナ・アレクシエービッチ。「核と人間」「国家と個人」の問題を考え続けてきた彼女は、昨年１１月に福島の原発事故の被災地を訪ね、人々の声に耳を傾けた。ＮＨＫはその旅に独占密着取材。彼女が見た「フクシマ」と、その旅に至る思索の過程を、前編と後編の連続放送によって描く。◆前編では、チェルノブイリ原発事故の被ばくで苦しむ人々を訪ね、埋もれていた声を記録する取材に密着。２つの原発事故から浮かび上がった思索とは何か。

２０１７年５月３日、安倍首相は改憲派の集会に寄せたビデオメッセージで「２０２０年を新憲法が施行される年にしたい」と憲法改正へ意欲を見せた。またラジオ番組で、自民党の憲法改正草案を年内に取りまとめる方針を示すなど、安倍首相は悲願である改憲へ向けて大きく舵を切った。こうした中、県内では主婦グループが勉強会を開くなど一部で動きはあるが、全体的にまだ関心は低い。２０１７年７月の都議選惨敗、内閣支持率急降下で改憲へ向けた動きは失速したものの、最後は国民の判断に委ねられる憲法改正。施行７０年の節目に憲法と向き合う。

去年（２０１６年）１２月プーチン大統領が来日したが、北方領土問題で進展はなかった。彼は、「平和条約締結後に歯舞・色丹の２島返還」と明記した日ソ共同宣言の有効性を重ねて強調した。しかし、彼が「有効」としたのは、あくまで歯舞・色丹の２島返還問題だけであり、国後と択捉は対象ではなかった。番組はロシア太平洋艦隊の取材などを通し北方領土の地政学的意味を炙り出す一方、北方領土の元島民の思いに寄り添い返還交渉の問題点を探る。