新型コロナの感染拡大により、甲子園が２度中止になった２０２０年の高校野球界。鹿児島県勢５年ぶりのセンバツの舞台を目前にしていた鹿児島城西は涙をのみ、目標を失った選手たちがバラバラになりかけた。それまで本当に仲の良かったエースとキャプテンまでが口をきかなくなった。そんな２人をつなぎとめ、夏に行われた交流試合での躍動を呼び込んだのは…。一方、前年秋の王者・鹿児島実業は夏の甲子園へ向けて冬場のトレーニングに汗を流していた。秋の優勝投手・エース加島は奄美大島にある喜界島の出身。父子二人三脚で甲子園を目指し、中学卒業と同時に島を離れる覚悟を決めた。背番号１を背負うまでに成長したが、最後の夏は夢の舞台へ挑戦すらできなくなった。エースは何を考え、どんな思いでいたのか。甲子園を目指して入部した野球部で、その道を絶たれた３年生たち。彼らが憧れ続けた甲子園という場所は彼らにとって何だったのか。特別な１年だったからこそ、あらためて甲子園というものを見つめ直す。

イージス・アショアの配備候補地であった山口県萩市にある陸上自衛隊むつみ演習場。その北西に隣接し、日本海に面して北朝鮮方向に位置する阿武町は、レーダーやミサイルが向けられる方角にあり、イージス・アショアの配備計画に対して、住民からは「電磁波による健康被害」や「ブースター落下の危険性」など懸念する声が次々と上がった。町長も長年取り組んできた町への移住政策に影響が出ることを理由に反対を表明した。過疎高齢化が進む町は空き家の活用や住宅購入補助、子育て支援などを充実させ、移住者を呼び込むことで人口減を食い止めてきた。イージス計画はその取り組みに冷や水を浴びせるものだった。６０年前に演習場ができた際に、多くの農家が土地を売って出て行った記憶も蘇る。一方で、配備による人口増加や道路整備などの地域振興策に期待を寄せる人もいる。住民説明会では、賛否を巡って参加者の怒号が飛び交った。そして２０２０年６月、配備計画は突然白紙撤回される。流転する国策で台地を仰ぐ人々の心は揺れ、地元にまた分断としこりが残った。

２０１９年４月４日、一人の男性が末期がんとの壮絶な闘病の末、３９年の生涯を終えた。その男性とは、松原裕さん（３９歳）。職業はライブハウス経営と音楽プロデューサー。神戸で毎年５月に開催されるチャリティフェスティバル「カミングコウベ」の実行委員長を担っていた。「若い世代に阪神大震災の記憶をつなぐ」「神戸から他の被災地への恩返しをしたい」というテーマで、入場無料の代わりに他の被災地への義捐金を募ってきたこのイベントは、毎年国内の人気アーティストが１００組近く集結し、１０００万円近い募金を集めてきた。「キッカケは何でもいい、若い世代が自発的に震災・チャリティについて考える場にしたい」と語っていた松原さん。その遺志はどのような広がりを見せるのか、震災への支援の在り方と世代継承を伝える。

信州に甚大な被害をもたらした２０１９年１０月の台風１９号災害から１年が経つ。自然災害が身近に迫る中、「逃げ遅れ」を防ぐための取り組みを、ジャーナリスト・池上彰氏が徹底解説する。テーマは「水害への備え」。１年前に千曲川の堤防が決壊した長野市では、最大４．３ｍの浸水被害があり、水没した我が家からヘリコプターで救助された人もいた。「数十年に一度」とされた豪雨だったが、２０２０年も県内に大雨特別警報が出たり、雨に伴う土砂崩落により県内で死者が出るなど、対策は急を要している。阿部守一長野県知事と、被災地の住民代表をゲストに迎え、県の災害対策と日頃の備えについて、市民目線で考える。水害後の町の姿を見ようと池上さんが訪れたのは、長野市長沼地区。堤防の決壊現場は復旧工事が終わっているが、住民に話を聞くと生活・地域の再建に向け、課題も抱えていた。意外と知らない行政の水害対策から、あすにも始められる家庭の備え、そして近年耳にすることが増えた「ハザードマップ」の落とし穴とは。災害で命を落とさないために、市民の防災意識を高める情報を発信する。

宮城県大郷町で農業生産法人の代表を務める阿部聡さん。建設してまだ１年の農業用ハウスが２０１９年１０月の台風１９号（東日本台風）で被災。約１６０トンのミニトマトが全滅し、復旧費用は約１億円にも上った。阿部さんは２０１１年の東日本大震災でもハウスが被災し、２億円の負債を抱えていた。その返済が全て終わる前に再び災害に見舞われた。阿部さんは、震災の津波で祖母と妻、３人の子どもの家族５人を失っている。台風の被害を受けた後、阿部さんが頼ろうとしたのが国の支援制度。復旧費用の７割以上を補助してくれる制度だが、活用するためにはグループを組む企業を探し、申請書を共同提出するという条件が設けられていた。阿部さんは、台風による被災の直後からパートナーとなる企業を探すため奔走。しかし、思うように進まないまま申請の期限が迫っていた。

ＭＣはアラフィフ芸人のオアシズ・大久保佳代子。そしてＳｅｖｅｎｔｅｅｎ専属モデルとして人気を集める久間田琳加、Ｐｏｐｔｅｅｎ専属モデルも務める超人気動画クリエイターのゆなに加え、関口さくら、曽田陵介らが出演。春から新生活を始める若者たちを応援すべく、最新トレンドやお得情報、この春おすすめのファッションを紹介する。また、ＹｏｕＴｕｂｅ・ＴｉｋＴｏｋで話題の姉妹デュオ・ゆりめりが卒業ソング「アオイハル」を披露。放送にさきがけ、収録の模様を出演者のＴｗｉｔｔｅｒアカウントより生配信し、そこでの視聴者コメントなども取り入れながら編集・追加収録を行った。

広島市中心部の比治山の頂上にある放射線影響研究所（放影研）は、放射線が人体に及ぼす影響などを調査する日米共同の研究機関である。その前身は、１９４７年にアメリカが設立した「原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）」。アメリカは原爆の実戦使用前から人体への放射線の影響を把握し、その長期的な影響調査のために被爆者の検診や遺体の病理解剖を行った。検査で血液などの膨大なサンプルが集められたが、被爆者が望む「治療」は行われなかった。人権を無視した強引で屈辱的な調査は、被爆者に大きな怒りと深い心の傷を残した。得られたデータは、Ｘ線を扱う医療従事者や原子力発電所など、世界で活かされているが、そのデータを提供した被爆者の気持ちに寄り添った研究、運営でなければならない。放影研は誰のため、何のために存在してきたのか。被爆者、放影研の研究者などの証言を元に、ＡＢＣＣの時代から現在までの歴史を検証した。被爆７５年　ＴＳＳ報道特別番組。（英語字幕版）◆英語タイトル“Ｆｏｒ　Ｗｈｏｍ　ｄｏｅｓ　ＲＥＲＦ　Ｅｘｉｓｔ？”

リニア工事をめぐって静岡県とＪＲ東海が真っ向から対立している。２０１７年に知事が「デメリットしかない」と批判して以降、対話を繰り返すが、その出口は見えない。工事によって大井川の水が最大で「毎秒２トン」失われるかもしれないというＪＲ東海の予測が最大のネックとなっている。ＪＲ東海はいくつかの対策を示したものの、静岡県や専門家、流域自治体の不信感を払拭できていない。トンネル工事による水枯れは他の地域でもあるが、大井川の場合はあまりにも影響が大きい。流域には６０万人以上が暮らし、飲み水や茶畑や水田を潤す農業用水、水産業にも活用している。そんな中、事業を認可した国交省がついに問題に乗り出し、２０２０年４月から有識者会議をスタートさせた。専門家からはＪＲ東海の水環境に対する姿勢に厳しい注文が付く。静岡県や大井川流域の市長は改めてＪＲ東海に何を求めていくのか。「命の水」をめぐるこれまでの経緯と対立を整理しながら、リニア問題の現状を描く。