第２６６代教皇・フランシスコ。約１３億人もの信者がいるローマ・カトリック教会の最高指導者である。アルゼンチン出身で歴代教皇としては初の南米出身者。２０１３年の就任以来、テロや核兵器などの問題に対して積極的にメッセージを発信している。そんなフランシスコ教皇の来日を心待ちにしている被爆地の高校生がいる。広島の松田小春さん（１６歳）と長崎の内山洸士郎さん（１６歳）。２人は核兵器の廃絶を目指して活動を行う『高校生平和大使』に任命され、６月には、バチカンでローマ教皇との一般謁見に参加した。「広島と長崎を訪れ、被爆地から平和を訴えてほしい」。謁見の場で２人はそんな願いを込めた手紙をローマ教皇へ直接、手渡す。

縄文人のような独特の風体で、自らを「縄文大工」と名乗る山梨県甲州市の大工・雨宮国広さん（５０歳）は、大工として経験を積んだが、化学原料を使った大量生産型の家づくりに疑問を持ち３０歳で独立し、以後、限りある資源を無駄なく活かす日本伝統の家づくりを貫いてきた。そして、石斧一つで家や舟を作り、現代人が失った生き抜く知恵を持つ縄文時代の暮らしこそ、目指すべき持続可能な生き方と考えるようになった。石斧の技術力が確かな雨宮さんに、国立科学博物館の研究者から、３万年前の航海を再現するプロジェクトに参加しないかと声がかかる。縄文時代よりさらに昔の旧石器時代を再現する初めての挑戦である。雨宮さんは失敗を繰り返しながらも、漕ぎ手の仲間と試行錯誤を重ね、１本の大木から石斧一つで黒潮を横断する丸木舟「スギメ（杉の女神）」を完成させる。そして、台湾から漕ぎ出すスギメを与那国島で待つ。縄文大工として生きようとする雨宮さんは、大量消費時代に生きる現代人に、本当に人間らしく生きているかと問いかける。

「破天荒芸人」として知られる平成ノブシコブシの吉村崇は、超本気で無人島購入を考えている。そこで日本で買える無人島を徹底調査。場所・価格・インフラ整備など無人島を買うには様々なチェックポイントがあり、日本にある６０００の無人島のうち、購入に向いているのは１０の島という。そこで、実際に売り出されている無人島へ。その島で吉村は、手つかずの雑草を一心不乱に刈り続ける。実は吉村には無人島で実現したい夢があった。そして専門家とっておきの無人島を見てみると、その素晴らしい条件に心が揺らぐ。本気で無人島が欲しい吉村崇のドキュメントバラエティ。

２０１８年７月に起こった西日本豪雨。愛媛県西部に位置する野村ダムは７日、甚大な流入量に調節機能を失い、緊急放流を行った。その結果、安全とされる基準値の６倍もの水を放流し、下流域で洪水が発生。住民５人が犠牲となった。住民はこの操作を疑問視するが、ダム側は「あくまでも規則に基づいた操作であった」との主張を繰り返す。そんなダムの主張に疑義を申し立てる人物が現れた。野村ダム操作規則策定の中心となった元国交省職員、そして操作規則を認可した元官僚である。一方、西予市が緊急放流を知ってから避難指示を出すまでに空白の時間があった事が判明する。大雨のシーズンを前に、元国交省職員らのインタビューに加え、２００人を超える住民の声、ホットラインと呼ばれるダムと行政の連絡資料、様々な証言を交えながら、当日のダムの操作、情報伝達、災害の様子を時間軸に沿って検証していく。

愛する故郷を奪った巨大津波。東日本大震災から８年…東日本放送は被災者の歩みを見つめ続けてきた。仮設住宅を卒業した人、壊れたままの家で暮らす人。被災者が懸命に生きた記録。◆「ここは第二のふるさと」住民たちからそう呼ばれた名取市の箱塚桜団地。閖上地区の住民が暮らし、去年、想定をはるかに超える７年間の役目を終え、閉鎖された。ここで住民はどんな日々を過ごしたのか。そして今、仮設を卒業して向き合う新たな現実とは…。◆今も壊れたままの家に住み続ける被災者がいる。在宅被災者と呼ばれ、そのほとんどが高齢者。自宅で避難生活を送っていたため、実態の把握が難しく行政の支援が届きにくかった。復興から置き去りにされた被災者の実情を追う。

山形県鶴岡市が知的産業の創出による地方創生を見出す「鶴岡サイエンスパーク構想」を打ち出して２０年が経ち、慶応義塾大学先端生命科学研究所を核として次々とバイオベンチャーが誕生している。慶応大学ＯＢでもあるタレントの石原良純が、クモの糸をヒントに開発され、世界的ブランドのアウトドアジャケットにも採用されたタンパク質素材や、放射能を浴びても死なないといわれるクマムシの生態、人間の便をサンプルにした腸内細菌の遺伝子分析など画期的な科学技術や研究に触れる。また、サイエンスパークには、水田に浮かぶ景観が特徴的な温泉付きのホテルをはじめ、子どもが自由な発想で遊べる施設や、山形グルメを堪能できる地産地消のレストランも併設され、地域の人にも喜ばれている。石原はサイエンスパークを後押ししてきた人物たちと対談し、先進的なまちづくりをリポートする。

震度７を記録した北海道胆振東部地震で、厚真町は世界的にも類を見ない土砂災害に見舞われ、３６人が死亡した（災害関連死を含めると３７人）。米農家の佐藤泰夫さんの自宅は半壊だったが、両隣は土砂に埋もれ、いとこを亡くした。今年は亡きいとこの田んぼにも苗を植えた。しかし地震から１年が経ち、佐藤さんは先祖代々所有してきた山を手放さなければならなくなった。地すべりが起きた山は、所有者が防災工事を施さなければならないのだが、その費用が支払えるような額ではないからだ。地震はなぜ大規模な土砂の崩落につながったのか。火山灰が積もった地層と、地震の前の大雨が要因だと指摘されたが、取材を進めると、近くに山がない住宅地でも危険を抱えていることが分かった。なぜここまで大きな土砂災害になったのか。土地が持っている危険性は無かったのか。地震がもたらした土砂災害の原因を取材するとともに、この災害が原因で自分の山を“寄付”することになった米農家の１年を追った。

国が地震予知の限界に言及し、南海トラフ巨大地震への防災対応の確立が急がれる中、各地を襲う災害。北海道胆振東部地震で発生した大規模な液状化、インドネシアでは“地震なき津波”が発生し、同様のケースは静岡でも起こりうるという。迫りくる巨大災害にどう立ち向かい、どのように命を守るのか。今、ターニングポイントを迎えている防災対応を徹底解説。身近なモノで津波から身を守る方法など、すぐにできる対策も取り上げながら、“防災の羅針盤”として私たちが進むべき方向を示す。