徳島県西部では山の急斜面を畑にして、４００年以上変わらぬ方法でソバなどの作物が栽培されてきた。自生するカヤを利用した少量多品目栽培という農耕システムや伝統食は世界的に重要と認められ、４年前世界農業遺産に認定された。過疎と高齢化が進み、集落は寂しさを増していく。それでも人々は先祖から受け継いだ畑を、世界農業遺産の地を守ろうと汗を流す。自然に寄り添った自給自足の暮らしにカメラが密着した。集落で生きる人々の想いに迫り、幸せのカタチとは何か考える。

最愛の妻との別れから１０年、男の元に小学生に生まれ変わった妻が現れる。元愛妻家の男と、外見は小学生の妻、そして大人になりきれない娘の家族再生の物語。原作：村田椰融、脚本：大島里美（２０２２年１月２１日～３月２５日放送、全１０回）◆第６回「夫よ、再婚せよ。」。千嘉（吉田羊）は今の万理華（毎田暖乃）が娘の万理華ではないと受け入れる一方で、どう接していいかわからない。万理華自身も、貴恵（石田ゆり子）としての記憶を思い出した反動で万理華の記憶が薄れていることが心苦しい。圭介（堤真一）もなんとか千嘉の力になりたいが、いい解決策は見つからないでいた。一方、圭介の会社では、守屋（森田望智）が企画した新商品のＰＲイベントが大成功。ところが、発売前のトマト缶の商品画像がイベント参加者によってＳＮＳ上にフライング投稿されてしまい、計画していたプロモーションが台無しになる。さらに、麻衣（蒔田彩珠）が恋をしていると万理華から聞かされた圭介は複雑な心境に。問題山積みで弱音を吐く圭介に、万理華はバーベキュー大会を開いて、みんなで気晴らししてはどうかと提案する。

「沖縄の米軍基地を東京湾に引き取る」。２０２２年夏、参院選・東京選挙区に出馬した中村之菊（みどり）さん（４３歳）の公約だ。中村さんは東京選挙区で唯一“沖縄の基地負担軽減”を掲げている。沖縄には日本にある米軍専用施設の７０％超が集中しており、その広大な基地は都市計画や交通整備の支障になるだけでなく、ヘリコプターやオスプレイの墜落、部品落下など、“基地由来の事件事故”を頻発させている。中村さんは１８歳で右翼の世界に飛び込み、自ら独立して右翼団体を旗揚げした。彼女が右翼活動の柱の一つとして取り組んだのが“沖縄の基地問題”だった。沖縄に頻繁に足を運ぶ中で見えてきたのは、日米安保体制の名のもと、“本土が基地負担を沖縄に押し付け続ける”構図だった。愛国を謳う“右翼”として見過ごせない。右翼活動で変えられなかった、沖縄に対する“本土のまなざし”を変えたい。孤軍奮闘する中村さんのはじめての選挙戦を追いかけた。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、宮城の観光地松島は大きな打撃を受けた。旅館を営む男性と、遊覧船を運行する企業の担当者に密着し、観光産業復活へ向けて奔走する観光事業者たちの姿を記録した。

外は香ばしく、中はとろけるようになめらかなバスクチーズケーキ。今やチョコレートの定番、まろやかな口溶けの生チョコ。それらを日本に広めたスイーツの巨匠が、それぞれ信州に店を開いた。スイーツ大好きアナウンサー大槻瞳が、その魅力と巨匠のスゴヂカラに迫る。◆２０２２年１月、長野市篠ノ井有旅（うたび）地区にオープンしたカフェ＆パティスリー「ロンディネッラ」。東京・白金で洋菓子店やレストランなど５店舗を構える会社が、東京以外に初出店した。その代表でバスクチーズケーキのブームの火付け役でもある、シェフパティシエの戸谷尚弘さんが、なぜ長野に店を出したのか。◆２０２１年２月、飯山市にオープンした「北信濃いいやまショコラの森Ｂｕｎｚｏｏ」。生チョコの“生みの親”であり“名づけの親”でもあるシェフショコラティエの小林正和さんが店を開いた。長年、神奈川県で店を開いていたが、７０歳を過ぎて生まれ故郷で再出発した。生チョコ考案の歴史と飯山で成し遂げたい夢に迫る。

池上彰が琉球放送のスタジオに初登場。ゲストに各界で活躍する沖縄生まれの４人を迎え、解説を交えて沖縄の復帰５０年を考える２時間番組。ＪＯ１・與那城奨が真剣に向き合った「復帰とは」、世界に羽ばたくボーイズグループを引っ張るリーダーから飛び出した直球質問に池上も驚く。新進気鋭の作家オーガニックゆうきは、独自の視点で池上解説に切り込む。鋭い質問に思わず池上から「いい質問ですね～」も飛び出す。タレント・喜舎場泉は、おじいおばあとの日常で感じていた素朴な疑問をぶつける。泉とともに復帰前生まれとして参加した編集者・新城和博は、池上ばりの名解説を披露する。池上は、在沖基地やアメリカ軍核施設などの沖縄取材も敢行。あの復帰とは何だったのか、５０年で何が変わり、何が変わらなかったのか、県民とともに考えながら、これからの沖縄の未来を展望する。

安くて栄養価の高いクジラ肉は、戦後、食卓や給食で定番の食材だった。古くからクジラ肉の流通・加工など関連産業が集まり「クジラの街」として発展してきた山口県下関市でも、庶民の味として親しまれてきており、クジラの食文化を若い世代に伝えていこうと、啓発活動を続ける人がいる。しかし、商業捕鯨再開から４年目になろうとする今、クジラ肉は年々値上がりしている。地元からは「高くなると食べなくてもいいと思われるのではないか」と不安の声も聞こえる。値上げの背景には、日本最大の捕鯨会社によるクジラ肉の価値向上を目指す活動があった。その捕鯨会社への取材を進めると、クジラの捕獲可能量の減少や、国による突然の補助金打ち切りなど、値上げせざるを得ない理由も見えてきた。商業捕鯨の再開前は「身近な食べ物になるのでは」という期待感があったが、現状はその期待とは逆の、高級化に向かいつつある。なぜこうなってしまったのか。当時の総理大臣や水産庁への取材を交え、なぜ商業捕鯨を再開したのかを振り返り、今後クジラ肉はどうなっていくのかを考える。

沖縄本島北部、本部半島の沖合に浮かぶ伊江島。ここに米軍基地と住民の生活が混在している地域がある。地図で見ないと軍用地か民間地かわからないという。なぜこのような光景が生まれたのだろうか。１９４５年４月、伊江島にアメリカ軍が上陸し、６日間の戦闘で住民の４割が命を失った。捕虜となり、島外で収容所生活を送った島民が２年後伊江島へ戻ると、そこには米軍の滑走路が修復され、自然が失われた光景が広がっていた。本土が神武景気に沸くなか、終戦から１０年後の１９５５年３月、一旦島を離れていたアメリカ兵が再上陸し、家屋を焼き払い１３戸を強制的に接収した。住民は非暴力を掲げて抵抗、土地をめぐる闘いが始まった。米軍自ら「ｉｎｖａｓｉｏｎ（侵略）」と記したこの土地接収は、住民たちの生活にどのような影響を与えたのか。残された写真や日記、そして証言を基に、土地接収の実態に迫り、沖縄の今をみつめる。