１９８３年に始まった世界最大規模の合唱コンサート「１万人の第九」は今年で３８回目を迎え、世界的指揮者の佐渡裕が２２回目となる総監督・指揮を務めた。今年は新型コロナウイルスの感染拡大状況を鑑み、すべての観客の安全、安心の確保ならびに社会的な感染拡大防止の観点から、初の「無観客」での開催となった。コロナ禍で人が集えず、声を合わせる日常が消え続けている中で、「分断社会になってしまっているからこそ、困難の先に歓喜が待つと歌うベートーヴェンの交響曲第九番を発信する奇跡のコンサートを実現しなければ」と奮い立った総監督・指揮の佐渡裕の一言から始まった。今年の公演のテーマは「つながる」。公演時間は７５分（従来は２部構成で１５０分）に縮小し、ゲストにはピアニストの反田恭平のみを迎えた。そして、いよいよ佐渡裕の指揮でベートーヴェンの「第九」の演奏が始まると、投稿された動画で構成された１万人の歌声が響き渡り、会場は深い音色と感動に包まれた。生誕２５０年を迎えたベートーヴェンの志を受け継ぎ、「コロナに負けない＝人と人とがつながり続けること」を掲げ、日本各地と生中継で結び、ともに生きる歓びや希望、勇気を奮い立たせ、合唱を通してエンターテインメントの存在意義を問いただす。

番組名は「農家へカモン」で“農カモン”。様々な著名タレントが佐賀県内各地の農家を訪れて“ガチ”で農作業をお手伝い。収穫作業や直売所での販売など過酷なミッションを乗り越えた先には“絶品農家めし”が待っている。◆初回のゲストは福岡エリアを中心に活躍するお笑い芸人のパラシュート部隊。伊万里の梨農家さんの元で１０時間にも及ぶ撮影を行った。ミッションは梨５００個収穫だ。ヘトヘトになりながら斉藤が発した「梨の声が聞こえる」。その言葉の意味とは何か。そして、収穫の後は直売所に移動し、収穫した梨の販売の手伝い。そこで斉藤はまたしても「タレントパワー！」と強気な発言をする。果たして梨は売れたのか。笑いの止まらない熱血農業バラエティー番組。

住民の代表であるはずの議会が、住民の声を聞くことを否決した。北海道・寿都町。国内初の町営風力発電所がまちの大きな財源だ。しかし、約２９００人の人口は今後も減少が見込まれていて、財政の見通しも厳しい。去年８月、町長が「核のごみ」の最終処分場の受け入れ調査への応募を検討していると明らかにした。突然全国の注目を浴び、混乱した住民は分断していく。小さなまちの密接な人間関係の中で、多くの住民は声を潜めた。その中で、一部の住民が行政に任せきりだったこれまでを反省し、声を上げ始めた。「肌感覚では賛成が多い」と突き進む町長に、反対派の住民たちは住民投票を求める。しかし、議会はあっさりと否決した。住民の不安を置き去りにして、去年１１月、文献調査は始まった。冷たい風に晒される冬。報道陣もいなくなり閑散としたまちで、町議会議員の解職請求を求め署名活動をしたり、話し合いを求め続けたりする住民たちがいた。１０年前に起きた東日本大震災で一旦止まった原子力発電所。しかし「核のごみ」の最終処分地が決まらないまま、全国で再稼働が進む。国の原子力政策にとって重要な核のごみの処分が、国民的議論がまったく進まないまま北海道の過疎のまちの問題として進む。しかも議会は住民の声を聞こうともせず、住民同士の分断が深まったまま…。「核のごみ」問題を通して民主主義のありようを問う。

岡山刑務所では刑期１０年以上の受刑者４００人余りを収容している。半数以上が無期懲役の受刑者で、殺人などの命を奪う生命犯が大半を占める。刑務所では現在高齢化が問題になっている。特に深刻なのが受刑者の認知症だ。法務省が２０１５年に全国で行った認知症を調べる簡易検査では、６０歳以上の受刑者のうち、認知症傾向のある受刑者は約１４％、全国に約１３００人いると推計されている。岡山刑務所には予備軍を含め認知症受刑者が約２０人いるという。ある８０代前半の受刑者は数年前に認知症と診断され、自分の年齢も、自分がなぜ刑務所にいるかも思い出せない。社会復帰のための刑務作業も自分の部屋で行う軽作業に留まっている。また認知症の進行を遅らせるため、非常勤の介護福祉士が訪れ、足腰を使った運動を指導したり、テレビを見せて脳に刺激を与えたりするなどの活動が行われている。その光景はまるで介護施設だ。刑務所の本来の目的は受刑者に罪を償わせ、社会復帰させること。しかし、認知症受刑者に対しては、認知症をケアしつつ、適切な介護を行い、同時に贖罪と更生をさせなければならない。刑務所のトップや、専門家、犯罪被害者遺族、法務省への取材などを通じて受刑者の認知症問題を考え、刑務所運営はどうあるべきか考える。

型破りなクセあり裁判官・入間みちおと超堅物エリート裁判官・坂間千鶴。性格も価値観も事件へのアプローチも全て真逆の二人が、東京地方裁判所第３支部第１刑事部（通称：イチケイ）で出会い、難事件の裏に隠された真実を明らかにしていくリーガルエンターテインメント。原作：浅見理都、脚本：浜田秀哉。（２０２１年４月５日～６月１４日放送、全１１回）◆第１回。入間みちお（竹野内豊）を裁判長に、坂間千鶴（黒木華）と駒沢義男（小日向文世）の３人で審議する合議制で取り組むことになった起訴案件は、大学生の長岡誠（萩原利久）が、代議士の江波和義（勝村政信）に全治１ヵ月のケガを負わせた傷害事件だった。実は誠は、江波の秘書だった洋一郎の息子。洋一郎は、２ヵ月前、不正献金疑惑で東京地検特捜部がマークし始めた矢先に、電車に飛び込んで自殺していた。第１回公判で誠は江波のほうから先に殴ってきたと証言し、父は自殺ではないと主張した。するとみちおは、傷害事件のもとになった洋一郎の死の真相を確かめるべく、捜査権を発動し現場検証を行うと言い出して周囲を驚かせる。

毎回取り上げるニュースを絞り込み、ニュースの本質に迫る報道番組。表面的な事象だけではなく、奥深くまで突っ込んだ情報を引き出し、視聴者の「知りたい」期待に応える。メインキャスターは松原耕二。◆番組冒頭では、政府が緊急事態宣言の対象地域を拡大したことを伝える。◆続いて今回の特集は、東京オリンピック・パラリンピックを開催すべきか。選手と関係者用のコロナ病床確保要請についての各自治体の反応を解説。また、代表選考でさまざまな混乱も起きている。感染者数が拡大したインドのカヌー選手がタイに入国できず予選会の出場を断念したなど、コロナの影響により、オリンピック・パラリンピックへの道が断たれる選手が続出しているのだ。この状況でもＩＯＣはオリンピック開催の姿勢を崩さない。そんな中で、ニューヨークタイムズのコラムに「オリンピックは中止すべき」と書いた専門家を取材。ＩＯＣが開催を求める理由を指摘する。番組の最後に、オリンピック再延期についての議論を行う。

２０１１年に起きた東日本大震災で大津波による甚大な被害を目の当たりにし、太平洋に面する静岡県では、命を守るための様々な研究や津波避難タワー、ビルの建設などの対策が進められてきた。また、民間企業では驚きの発想で命や財産を守ろうとしている。一方で、“生活を守る”ために、防波堤を整備すべきかどうかいまだに結論が出ていない地域もあった。震災から１０年、静岡県の防災がどこまで進んだのか、最前線を徹底取材した。

東日本大震災の津波被害から１０年の歳月が過ぎ、改めて気仙沼に押し寄せた津波映像を専門家が分析した。すると、わずか数分で２メートルほどの高さまで津波が到達していた。それら津波の特性を考慮し、企業防災を含め、万が一に備えどのような備えが必要なのか新たな知見をもとに提言する。