戦国の世に、忍術学園で学ぶ忍者のたまご「忍たま」。りっぱな忍者になることをめざす忍たま・乱太郎たちの毎日を、あかるく・たのしく・ゆかいに描くアニメ。原作：尼子騒兵衛。（１９９３年４月１０日放送開始）◆放送２５年スペシャル「さらば忍術学園の段　後編」。ドクタケの罠にはまり、六年生の先輩たちが捕まってしまう。目の前で先輩が捕らわれるのを見た乱太郎は、いても立ってもいられず、乱太郎を探しに来てくれた、きり丸、しんべヱとともにドクタケの出城へ忍びこむことにする。

地球温暖化は、もはや避けられないと言われ、今世紀末の日本の平均気温は４～５度上昇すると予測されている。地球全体の自然や環境への影響は多くの番組で伝えているが、身近な影響はあまり知られていない。標高が高い長野県は国内で最も温暖化の影響を受けやすいと言われている地域で、日本の温暖化最前線。この長野県で起こる温暖化の影響を取材。長野県の名産であるリンゴやワイン用のブドウなど既に対応している事案を紹介。温暖化対策のあり方を見つめていく。

新潟の古町には、日本舞踊屈指の伝統を誇る「市山流」の家元があり、かつての京都の祇園、東京の新橋に並ぶ「３大花街」とも言われていた。その新潟で今から３０年前に誕生した全国初の芸妓養成会社「柳都振興」は、芸妓を“会社員”として採用してきた。初任給は大卒の平均以上の２０万円、福利厚生も手厚い。花柳界を飛び込みやすい世界にして人材を確保する狙いだった。しかし、近年は芸妓のなり手が激減。古町花柳界は危機を迎えつつあった。そこで、「柳都振興」の採用担当・一森政子さんはこの夏、新たな芸妓採用に動いていた。県内主要企業１００社以上と肩を並べて合同企業説明会にも出展。現役芸妓も呼び込みをするなど、学生たちに花柳界を必死にアピールした。採用試験は９月。“伝統の継承者”は現れるのか。奮闘の裏側に迫りながら、伝統文化を守る意味を考える。

科学と歴史の二つの視点から、南海トラフ巨大地震に挑む若き研究者を追う。◆海洋研究開発機構の谷川亘主任研究員は、海底掘削船「ちきゅう」に乗船中に福島沖で東日本大震災に遭遇し、巨大津波に襲われた陸地に衝撃を受けた。勤務する高知コアセンターに戻り、地質学者として自分に何ができるのだろうと自問する中で、過去の南海地震で「黒田郡」という町が一夜にして沈んだという伝承が高知県内各地で残っていることを知る。「過去の地震の被害を知ることは、今後起こるかもしれない地震に対する備えをする上で、大切なことではないだろうか」。理科系の研究者である谷川氏は、その日からにわかに考古学者になり、専門外の古文書を読み解く日々が始まった。そして２０１６年秋、黒田郡研究の集大成とも言える水中調査が、高知の足摺岬に程近い柏島で行われた。時を同じくして、室戸沖１００キロの南海トラフのプレート境界では、「ちきゅう」が初めて掘削調査を行っていた。

２０１６年８月、フランスの小さな港町で涙をこぼす男性がいた。かつお節の生産量日本一の町、鹿児島県枕崎市の大石克彦さん（５７歳）。９０年続く中堅クラスのかつお節製造業者の４代目である。彼にとって、その日は３年をかけた挑戦の大きな節目の日。それは、フランスでのかつお節の生産である。世界的な和食ブームを受けてヨーロッパでも日本食レストランは１万軒を超えるほどに急増した。ところが、おいしさの元となる「だし」に欠かせないかつお節は、衛生基準の違いから輸出できていない。確実においしいかつお節をＥＵに届けるために、大石さんは現地生産を選んだ。しかし、５０代にして初めての海外進出は苦労の連続で、当初の計画から２年遅れた。逆境をバネに、鹿児島から世界を目指し、高い壁に挑む小さな町の生産者。３年間の挑戦をカメラが追った。

首都圏で暮らすシングルマザーのけいこさんは、パートや派遣の仕事をしながら、小学１年生の娘をひとりで育てている。仕事や子育ての悩みが尽きない生活の中で、娘と過ごす時間も思うように持てずにいた。首都圏では待機児童が多く、ひとり親が子どもを預けて働きたくても、預ける場所が見つからない。やっと預けても、子どもが体調を崩すたびに早退や欠勤をせざるを得ず、正社員としてフルタイムで働けない。安いパートの収入では、半分が家賃に消える。全国のひとり親世帯のうち半数以上が、平均的な所得の半分を下回る「相対的貧困」の状態にあるとされている。物価や家賃の高い首都圏での生活は厳しい。一方、都会で生きづらさを感じているひとり親を、地方に呼び込もうと、人口減少に悩む全国の自治体が動き出している。そんな動きを知ったけいこさんは、２０１６年夏、長野県の青木村がひとり親家庭をターゲットに行った、移住のお試しツアーに参加。これをきっかけに、青木村に移り住むことを考え始める。都会で生きづらさを感じるけいこさんと、娘の１０か月を追った。

奥能登、輪島市にある小さな集落、大釜は、過疎・高齢化が進み、共同生活の維持が困難な「限界集落」だった。２００６年、住民は集落の消滅を見据え、自ら産業廃棄物最終処分場を誘致した。しかし、産廃処分場計画は市議会や、梶市長の諮問機関である検討委員会の反対などで進まず、大釜の住民は次々とふるさとを去り、集落の荒廃は一層進んだ。１０年が経った去年（２０１６年）、輪島市の梶市長と市議会は建設推進に方針を転換し、産廃処分場計画は建設に向けて大きく動き出した。これに対し、建設に反対する住民グループが署名を集め、住民投票で産廃処分場の賛否を問うことになった。しかし、住民投票は、推進派の議員が投票の棄権を呼びかけるなど、異例の展開となった。奥能登、輪島市の「選択」は何を意味するのか。そして、消滅寸前の大釜の住民は今、何を思うのか。１０年にわたる取材を通して、地方のあり方を問う。

４８年続いた「米づくりを捨てる政策」減反政策が、翌年（２０１８年）廃止される。違う道を選んだ２人の農家を通して、この政策が日本の農村に何を残したのかを考える。◆１９８９年、米づくりのモデル農村である秋田県大潟村で、国の減反政策をめぐって２人の農民が鋭く対立した。秋田県農協青年部委員長の柴田正敏さんは、国の減反政策への協力を求めた。彼は後に自民党の県議会議員になった。一方、涌井徹さんは国の政策の矛盾を訴え、減反を拒否した。そして米の産地直売を行い、民主党政権のモデル農家になった。減反政策がスタートした１９７０年当時、農林省の内部には余った米を外国に輸出すべきという根強い反対意見があったという。