２０２３年５月、被爆地で初めてＧ７広島サミットが開かれた。平和公園へと向かう各国首脳の車列が通り過ぎた場所に「Ｅ＝ＭＣ２」と刻まれた碑がある。広島市立第一高等女学校（市女、現・舟入高校）の慰霊碑だ。舟入高校の同窓会事務局に残された学籍簿には「死」の文字が並ぶ。原爆によって奪われた市女の生徒の命は６６６人にも上った。市女の卒業生・加藤八千代さん（９４歳）は、親友・葭本恒子さんを奪われた。救護所に運ばれた恒子さんを看病し、母親へ知らせた。母親と再会した恒子さんだったが、その数日後に息を引き取った。恒子さんの妹・純子さんも原爆の犠牲になり、２人の娘を失った母親は、戦後に生まれた孫のために手記を残していた。慰霊碑に刻まれた「Ｅ＝ＭＣ２」は原爆の開発に応用されたアインシュタインの公式だ。悪魔の兵器にもなり得るこの公式を人類はどう使わないといけないのか。ロシアによるウクライナ侵攻で核兵器使用の危機が高まる中、舟入高校の卒業生であるＲＣＣキャスターの河村綾奈が関係者への取材を通して、記憶を「継承」していくとともに、記憶からの「警鐘」を伝える。

原爆投下後、広島は「７５年、草木も生えない」と言われていたが、被爆した１６０本もの木が今もなお生きている。被爆樹木を守る樹木医や被爆樹木に生きる力をもらった被爆者の思い、そして未来につなぐ活動を取材した。第１章「現在～木を守る樹木医」では、長年被爆樹木の治療に携わる樹木医・堀口さんの活動を追い、ソメイヨシノの治療や、被爆樹木を巡るツアーに密着した。第２章は「過去～木に力をもらう被爆者」として、被爆樹木について唯一証言できる被爆者の北川さんが、被爆体験とともに緑の力についても語った。第３章「未来～木に新たな命をつなぐ人たち」では、被爆樹木を使ったアートや、枯れた木をパンフルートという楽器に再生させる活動などを取材した。さらに、補助金を活用した広島県による被爆樹木保護の取り組みも紹介する。ウクライナ侵攻が続く中、希望の物語を広島から届ける。

「きつねダンス」は、北海道日本ハムファイターズの「ファイターズガール」が「みみカチューシャ」と「しっぽ」を付けて踊るダンスで、２０２２年、北海道だけでなく全国的に人気が爆発し、流行語大賞にもノミネートされた。しかし、可愛らしい笑顔を見せるファイターズガールの裏側には、壮絶な産みの苦しみがあった。２０２２年１２月、２０２３年シーズンの新メンバーオーディションが行われ、「ファイターズガールになりたい！」と夢を抱く女性たちが全国から集まった。番組では、そのオーディションと厳しいレッスンの舞台裏に密着。周りからの期待によるプレッシャーがかかる彼女たちが、苦悩しながら、世界がまだ見ぬボールパーク・エスコンフィールドＨＯＫＫＡＩＤＯでデビューするまでを追った。番組ナビゲーターは元北海道日本ハムファイターズの杉谷拳士。引退後新たな人生をスタートさせる自分を重ね、彼女たちに熱いエールを送る。

２０１３年、山口県周南市の限界集落・金峰で、住民５人が殺害され、２軒が放火された。犯人は同じ集落に住む保見光成死刑囚。死刑判決が確定し事件は終結しても、金峰の「うわさ」は消えていない。事件を印象付けたのが犯人の家に貼り出されていた川柳だ。「つけびして　煙り喜ぶ　田舎者」。当初、犯行声明と見られたが「つけび」とは「うわさ」のことで、保見が「自分のうわさをして喜んでいる住民たちのこと」を書いたものだった。その内容も相まって「保見がいじめられていた」という「うわさ」に火がついた。最高裁判決では「近隣住民からの噂、嫌がらせ」は「妄想」と認定されている。しかし、今もネット上には中傷コメントが後を絶たない。なぜ事件は起きたのか。なぜ「うわさ」はくすぶり続けるのか。事件から１０年、消えかかる金峰の今を探り、限界集落で生きることとは何かを考える。

２０２３年に被爆地ヒロシマで開催されたＧ７サミットは、「核兵器のない世界」への道筋を示すことを重要な議題とした。アメリカ、イギリス、フランスなど核兵器保有国を含む、広島を訪問したすべての首脳が原爆資料館を見学し、被爆者の体験に耳を傾けた。「私が目にしたこと、感じたことを追体験してほしい」と首脳らに語ったのは小倉桂子さんだ。小倉さんは８歳のとき、爆心地から２．４キロの自宅付近で被爆した。あの日のつらい記憶は長年胸にしまってきた。その後、広島のことを多くの人に伝えるべく英語を学び、被爆者の通訳をするようになるが、自らの体験を語ることはなかった。しかし、あるドイツ人ジャーナリストとの出会いをきっかけに、小倉さんは自らの体験を、自らの英語で語るようになる。今回のサミットで小倉さんは首脳に、自らの被爆体験や「原爆の子の像」のモデル・佐々木禎子さんについて伝え、核兵器の非人道性を訴えた。世界のリーダーに伝えた被爆者の半生とともに、Ｇ７サミットを振り返る。

「どうしよう。やめたい」、「やることありすぎて、もう限界」。今ＳＮＳには学校の先生たちの悲鳴があふれている。やりがいを上回るブラックな労働環境。長時間労働の末、命を落とした人さえもいる。その背景には１９７１年に制定された「給特法」がある。当時の平均的残業時間を元に一律で月給の４％が上乗せされるが、毎月の残業時間が平均１００時間にもなる現在、どれだけ働いても残業代が支払われない制度になっているのだ。先生を志す人は減り、教員採用試験の倍率は低迷が続いている。専門家は「教育は国の根本。日本全体の危機だ」と指摘する。先生たちの働き方改革は今差し迫った問題となっている。

喜多方市で２３０年以上続く酒蔵の９代目、佐藤弥右衛門さんは「ブレーキが壊れたダンプカー」と呼ばれている。佐藤さんは原発事故を機に、自然エネルギーによる発電事業に参入し、「会津電力」を立ち上げた。自治体をも巻き込みながら強力に事業を進める背景には、未来の子供たちのため、原発に頼らない社会をつくるという覚悟がある。だが政府はこの冬、次世代原発の開発・建設や運転延長に向けて舵を切った。それでも佐藤さんにブレーキは効かない。「命は、安全は」。エネルギー政策の岐路に立ついま、福島だからこそ訴えられることがある。

阪神・淡路大震災では６，４３４人が亡くなり、そのほとんどは「圧死」で「即死」であったといわれる。そこから導き出される教訓は「耐震性の高い家に住むこと」であり、それ以外の対策には目が向きにくくなる。防災研究の第一人者で神戸大学名誉教授の室崎益輝さんは、この「即死説」に疑問を呈する。室崎さんと学生たちがおこなった遺族への聞き取り調査では、「地震発生後１～２時間は息があった」、「しばらく声が聞こえていた」などの証言も多い。広島に住む加藤りつこさんは息子の貴光さん（当時２１歳）の死の真相を今も問うている。大学２年生だった貴光さんは兵庫県西宮市の自宅マンションの倒壊により亡くなった。死体検案書によると「圧死」で、死亡時刻は地震直後の午前６時になっていた。しかし、上階の住民は、貴光さんが壁をたたいて助けを求めていたと証言する。「息子は即死ではなかった。最後に何を考え、何を言いたかったのだろうか」と、加藤さんは今も考える。既存の住宅の耐震化は、費用がかかるためになかなか進まない。地震で住宅が倒壊しても、即死でなければ、救助や医療態勢の充実によって救える命があるかもしれない。阪神・淡路大震災で救命治療や検死にあたった医師、遺族らの証言をもとに、耐震化だけではない教訓について考える。