鳥取市の長谷川奨くん（１３歳）は、生まれつき動かなかった両足を手術で切断した。両親は「障がいがあることを隠してほしくない」と願っている。そんな心配をよそに、奨くんは家族の支えと持ち前の明るい性格で壁を乗り越えている。車いすバスケなどやりたい事はなんでも挑戦する。「障がい者がどういうことができるのか知ってほしい」と奨くんは２０２０年東京オリンピックの聖火ランナーに応募し、選ばれるものの、新型コロナにより１年延期となる。聖火リレー開催への賛否が飛び交う中、笑顔で前へ進み続けた奨くんの記録。

「東洋と西洋の出会い」をテーマに、日本を代表する寺院で音楽やパフォーマンスを披露する一夜限りの奉納コンサート。◆２０２０年は新型コロナウイルスの影響で開催できなかったが、３４回目となる２０２１年は無観客で開催した。世界遺産・西本願寺に豪華アーティストが集結し、音楽監督を村松崇継が務めた。世の中に「音楽の力で少しでも勇気と希望を与えたい」との思いを込めた音楽監督の思いに賛同したアーティスト達が選んだテーマは「いのち」。安らかで穏やかな日々への願いを込め、『西本願寺音舞台』からアーティストたちが今だからこそ伝えたい心からの思いを届ける。◆解説副音声あり

『異彩を放て。』をミッションに掲げ、活動を続ける企業が岩手県にある。２０２１年７月に創業３年を迎えた「ヘラルボニー」だ。創業者は、岩手県金ヶ崎町出身の双子の兄弟・松田文登さんと崇弥さん。二人は障がいがある人のイメージを変えるべく、福祉とアートを融合し、知的障がいがある人が描くアート作品をネクタイやハンカチなどに商品化するビジネスを展開している。スタイリッシュで独創的な商品は徐々に人気を集めている。「ヘラルボニー」とは、二人の自閉症の兄・翔太さんが自由帳に書き記した謎の言葉だ。放たれる異彩が照らす先、松田兄弟が目指す社会とは。

「中学校のクラスに２人程度」が家族の介護や世話を担うヤングケアラーである、という衝撃的な数字が２０２１年４月、政府の実態調査で明らかになった。取材で見えてきたのは、苦しみを打ち明けられず孤立していく実態だった。小学生の時から始まった長期のケアが学業や人間関係、就職に深刻な影響を及ぼし、人生の選択を狭めるケースもあった。番組では、そのほか精神疾患のある母親のケアを担ってきた大学院生や、認知症の父親のケアをする小学生の切実なＳＯＳの声に耳を傾け、支援へのヒントを探るとともに、ヤングケアラーたちが自分の人生を生きるために何ができるのか、問いかける。

平日の夕方放送されている情報番組「今日ドキッ！」の報道スペシャル。北海道における新型コロナウイルスの感染爆発は避けられなかったのか、再び訪れる感染再拡大を防ぐヒントを考える。◆人生の最期を家族に看取られず、遺体はすぐに納体袋に入れられ、棺には目張り。葬祭会社の代表も「異常でしかない」と話すのは、新型コロナ第４波がつくり出した北海道の光景だ。２０２１年４月中旬に始まった感染拡大は、何が原因だったのか。「変異ウイルスは感染スピードが早い」と言われる中、行政の対応は後手にまわっていた。感染の拡大を抑えられない札幌市と、ゴールデンウィークを控え、イメージダウンを避けたい北海道。両者の間でにらみ合いが続く中、５月５日、札幌市内で、東京オリンピック・マラソンのテスト大会が行われた。鈴木知事はマラソンのテスト大会が終わった途端、まん延防止措置の要請に動き始める。鈴木知事は、財政再建中の夕張市長時代から菅総理と深い付き合いだ。「オリンピックを成功させたい総理への忖度があったのではないか」という囁きも聞こえてくる中、北海道庁と札幌市役所の水面下の攻防に迫る。

愛媛県八幡浜市の岩田功次さん（６０歳）は日々海洋プラスチックゴミ拾いに取り組んでいる。船を使った大掛かりなゴミ拾いである。岩田さんの提唱するゴミ拾いは『海洋を漂うプラスチックゴミが集まるポイントがある。そのゴミを根気強く拾えば、いつかゴミはなくなる』というものだ。そのポイントは、岩田さんが調査しただけで瀬戸内海に５００か所にもなる。それは海側からしか見えず、船でしか行くことができない場所のため、これまで誰も気づかず放置されていた。嵐、座礁、マムシやムカデ、危険な場所でもある。拾ったゴミの処理は各市町に委ねられるが、「ゴミを拾わないでください」と要望されることもあった。大型発泡スチロールやブイなどを受け入れていない市町もあるのだ。今、プラスチックゴミによって世界の海が危機的な状況に置かれている。しかしそこには、拾うことすらままならない現実がある。

住民の代表であるはずの議会が、住民の声を聞くことを否決した。北海道・寿都町。国内初の町営風力発電所がまちの大きな財源だ。しかし、約２９００人の人口は今後も減少が見込まれていて、財政の見通しも厳しい。去年８月、町長が「核のごみ」の最終処分場の受け入れ調査への応募を検討していると明らかにした。突然全国の注目を浴び、混乱した住民は分断していく。小さなまちの密接な人間関係の中で、多くの住民は声を潜めた。その中で、一部の住民が行政に任せきりだったこれまでを反省し、声を上げ始めた。「肌感覚では賛成が多い」と突き進む町長に、反対派の住民たちは住民投票を求める。しかし、議会はあっさりと否決した。住民の不安を置き去りにして、去年１１月、文献調査は始まった。冷たい風に晒される冬。報道陣もいなくなり閑散としたまちで、町議会議員の解職請求を求め署名活動をしたり、話し合いを求め続けたりする住民たちがいた。１０年前に起きた東日本大震災で一旦止まった原子力発電所。しかし「核のごみ」の最終処分地が決まらないまま、全国で再稼働が進む。国の原子力政策にとって重要な核のごみの処分が、国民的議論がまったく進まないまま北海道の過疎のまちの問題として進む。しかも議会は住民の声を聞こうともせず、住民同士の分断が深まったまま…。「核のごみ」問題を通して民主主義のありようを問う。

新型コロナウイルスの影響で普及したリモートワーク。場所を選ばず仕事ができるようになり、地方への移住熱が高まっている。中でも長野県は人気ナンバーワン。多忙な毎日から逃れ、移住した家族が手に入れたのは新しい幸せ。移住者だからこそわかる信州の魅力を探る。◆新宿から特急電車でおよそ２時間の諏訪郡富士見町。町が開設したコワーキングスペース「森のオフィス」をリモートワークの場として利用していた人が、移住者と繋がって、自らも移住するケースも見られる。東京の外資系企業で働く３０代男性は、仕事はそのままに長野県での生活をスタートさせた。また、空き家問題が町の課題となっていたが、移住者の増加に伴い、売却数も増えている。◆一方、「住みたい田舎」を紹介する月刊誌のランキング２０２１年度版で１位になった上伊那郡宮田村は、子育て支援が充実しており、年間４０人以上の人が移住している。都内で働いていた４０代男性は、３年前に家族４人で宮田村に移住してきた。「子どもとの時間を大切にすることができ、移住して本当に良かった」と話す。