少子高齢化の進行により、２０１８年までの１０年間に全国で３，３００もの小学校が閉校に追い込まれている。三重県志摩市阿児町でも２０１８年３月、児童数の減少により５つの小学校が閉校となる。そのひとつ、１４０年以上の歴史を持つ安乗小学校では、これまで地域の伝統文化である国指定重要無形文化財「安乗人形芝居」に児童が参加したり、学校行事に地域の人達が積極的に参加したりと、学校と地域が濃密な関係を築いてきた。番組では、最後の１年間に行われた学校行事の様子に密着し、それぞれの「まなび舎」への思いを伝える。また、学校と地域の関係性や閉校が地域に及ぼす影響を、識者の意見や過去に閉校を経験した地域からの教訓を交えて紹介するとともに、子どもの減少や過疎地域の増加など現代社会の課題にも迫る。

山口県長門市の大津緑洋高校では、ふるさとの文化や偉人について学ぶ「長門学」の授業を行ってきた。その授業の中で生徒たちが取り組んだのは、同校の卒業生である童謡詩人金子みすゞの詩を映像で表現すること。幼い頃からみすゞの詩に親しんできた生徒たちも、詩を映像化するのは初めてのことだった。詩の一文一文の解釈について議論を交わし、みすゞの思いに向き合おうとする生徒たち。みすゞ研究の第一人者・矢崎節夫さんの解説もヒントに、みすゞの他者に向けられた優しい心を再認識した生徒たちは、詩に残されたみすゞの問いかけに答えを見出し、映像で表現しようと取り組む。

緊急事態宣言が解除されて２ヶ月あまり、コロナ感染者数が増加傾向にあり、第２波が警戒されるなか、経済の再開と感染対策という、相反する２つの両立が求められている。そんな状況を打破すべく、有効な既存薬の調査や、新たな薬、ワクチンの開発が各所で進められていた。そんな中、日本発の新型インフルエンザ治療薬「アビガン」は安倍首相が「５月中の承認をめざす」と発言し注目を集めた。治療効果について科学的な解析が欠かせないなか、国のトップが、薬が有効であることを前提に発言したことに違和感を覚えた専門家は少なくない。一方、２０２０年６月大阪府の吉村知事が、ワクチンの臨床試験を始めると会見で明らかにした。日本では初、世界では１０数番目となる。そのワクチンはＤＮＡワクチンと呼ばれるもので、ウイルスそのものを使う従来のワクチンとは構造が全く異なる。まず大阪市立大学で医療従事者を中心に安全性を確かめるという。そのほか複数のワクチン開発に数百億円の予算がつき、研究機関や企業に公費が注ぎ込まれる。成功する確率は未知数。未知の敵に立ち向かうために欠かせないワクチン開発、番組では治療薬やワクチン開発の実情とともに、巨額の研究費の行き先を追う。

番組はダウン症の待寺優さんが１３歳の時に取材を開始した。優さんが生まれた当時、情報もサポート体制も少なく、周囲の偏見も強かったが、両親は暗中模索しながら、優さんを必死に育ててきた。そして、優さんは自分の運命を大きく変える「ダンス」に出会う。才能を認められ“ダウン症のダンサー”として注目されるようになった。ダンスは両親にとっても「光」だった。しかし注目されることで、優さんは自分がダウン症であることを突きつけられ、葛藤してきた。２０２０年に優さんは３０歳になり、年齢的にダンスグループの中心を外れ、福祉作業所に通う日常を送っていた。両親は「この先自分たちがいなくなった後、優は一人で幸せに生きていけるのか」と、自立させることについて悩み、考えの違いから対立も生まれていた。そんな中、優さんの人生を描く舞台へオファーが舞い込む。ダンス活動の集大成とも言える夢のような話に向けて、優さんは再びダンスに打ち込むが、思いもよらない出来事が迫っていた。

新型コロナウイルス感染症が日本で拡大してからおよそ半年。現在まで国内の感染者は８万人以上、死者１５００人以上に達するなど、予断を許さない状況が続いている。忽那が勤める国立国際医療研究センターは、国の感染症対策の中核を担う。忽那は、中国・武漢からのチャーター便の帰国者対応や、クルーズ船「ダイヤモンドプリンセス」号の患者受け入れなど、発生直後からコロナ対策の最前線のリーダーとして治療にあたってきた。第二波のピークを越え、“Ｗｉｔｈコロナ”が定着しつつあり、街には人の往来が戻りつつある。しかし、忽那たち医療従事者が危惧するのは、今冬にも来ると思われる第三波である。未だ確かな治療法がなく、ワクチンもない中で忽那が第一波の最中から研究を始めていたのが、コロナ感染から回復した患者から抗体を取り出す「回復者血漿」だ。日本初の試みとして期待を集めており、９月に院内の倫理委員会の審査が終了し、ようやく臨床研究が始められるようになった。番組では、忽那たち国立国際医療研究センターの半年を振り返り、「１００年に一度の感染症災害」に立ち向かう忽那たちの模索の日々、感染症医の最前線の現場に迫る。

新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長に密着したドキュメンタリー。「提言」作成から記者会見まで、政府分科会の舞台裏も取材。新型コロナウイルスをめぐる日夜の奮闘や、感染症克服に対する思いがどのように生まれたのかなど、尾身氏の生きざまを描き出す。また、尾身氏が議長を務め、２０２０年１１月に行われた「第７回日経・ＦＴ感染症会議」での注目発言やその真意にも迫る。会議に参加した感染症のスペシャリストたちが考える「感染症対策に必要なもの」とは何かを明らかにする。

ＴＯＳが「みどり森・守おおいたキャンペーン」を始めた２０００年以来、大分県内の森を巡る課題や自然保護に向けた様々な取り組みを特別番組として放送してきた。開始から２０年が経ち、自然保護の意識が高まりを見せる一方、地球温暖化や過疎高齢化による担い手不足など新たな問題も指摘されるようになり課題は山積している。キャンペーンの開始から２０年、これまで紹介してきた「自然保護の現場」は今、どうなっているのか。そして新たな課題をどう克服しようとしているのか。２０年間の軌跡と大分の森の今を訪ねると、ひたむきに汗を流す人の姿があった。

広島市中心部の比治山の頂上にある放射線影響研究所（放影研）は、放射線が人体に及ぼす影響などを調査する日米共同の研究機関である。その前身は、１９４７年にアメリカが設立した「原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）」。アメリカは原爆の実戦使用前から人体への放射線の影響を把握し、その長期的な影響調査のために被爆者の検診や遺体の病理解剖を行った。検査で血液などの膨大なサンプルが集められたが、被爆者が望む「治療」は行われなかった。人権を無視した強引で屈辱的な調査は、被爆者に大きな怒りと深い心の傷を残した。得られたデータは、Ｘ線を扱う医療従事者や原子力発電所など、世界で活かされているが、そのデータを提供した被爆者の気持ちに寄り添った研究、運営でなければならない。放影研は誰のため、何のために存在してきたのか。被爆者、放影研の研究者などの証言を元に、ＡＢＣＣの時代から現在までの歴史を検証した。被爆７５年　ＴＳＳ報道特別番組。（英語字幕版）◆英語タイトル“Ｆｏｒ　Ｗｈｏｍ　ｄｏｅｓ　ＲＥＲＦ　Ｅｘｉｓｔ？”