フリーダイビングで日本人初の世界記録を樹立した、長崎県大村市出身の木下紗佑里選手（当時３０歳）が、２０１９年７月不慮の事故で亡くなった。ひと息で挑み続けた紺碧の世界。夢を追い求め続けた３０年だった。潜る楽しさをその身にまとい自在に泳ぎ回る姿はまるで人魚。酸欠で失神する“ブラックアウト”の恐怖と闘い「もっと先へ」と潜降した。更なる活躍を期待されながら夭折した“世界一のマーメイド”木下紗佑里の生涯に迫る。

実施か、中止か。九州屈指のプロの演奏者が集まった九州交響楽団。そして「九州を元気にするバイ！」をキャッチフレーズに活動を続けてきた九州プロレス。２つの団体は、コロナ禍によって活動自粛に追い込まれながらも、活動への道を探っていた。九響の首席チェロ奏者である山本直輝さんは、妻でバイオリニストの葉石真衣さんと共に無観客配信で音楽を届ける。九州プロレスのレスラー・ばってん×ぶらぶらは怪我で引退するか苦悩していたなか、コロナ禍で思うように興行が出来ない団体のために自分には何が出来るのか模索するようになる。

兵庫県明石市の職員だった島谷和則さんは、２０１３年に中皮腫のため４９歳の若さで死亡した。中皮腫はアスベスト（石綿）を吸い込むことで引き起こされると言われる。島谷さんは震災後がれきの撤去作業を行っていたが、当時アスベストの危険性はあまり知られておらず、マスクをせずに作業していた職員もいたという。兵庫県内では震災がれきの撤去に携わった作業員ら５人の中皮腫が労災（公務災害）認定されたが、島谷さんのケースは認定されず、島谷さん亡き後、妻や同僚が公務災害の認定を求める裁判を起こした。アスベストは２００６年から製造、使用が禁止されたが、現在、全国で中皮腫による死者は年間１５００人以上。震災から２５年が経ち潜伏期間が終わることと、当時、各地から警察、消防、自衛隊などが応援に入っていたことから、被害の拡大が懸念される。また、今なおアスベストを含む建物は全国に２８０万棟ほど残っているとされる。震災アスベストの問題は、過去の話ではない。

音楽や映像の遊び、ことば、食育、自然などを盛り込んだ民放初の０～２歳児向け知育番組。（２０２０年４月６日レギュラー放送開始）◆第１回の放送は、「うごくもいもい」「ＡＢＣのうた」「がっしゃん」「せかいのいないないばぁ」などのコーナーで構成する。

山口市徳地にある三坂神社は、弾除け神社と呼ばれている。戦時中、「弾が当たらないように」と家族が出征兵士の写真を神社に奉納し、その数は２万枚を超えたという。奉納された写真の人々は「兵士」「学生服」「普段着」と様々で、中には「女性」の姿もあった。神社の宮司、佐伯治典さんは、１９５８年に父の後を継ぎ、写真の返還を続けていた。戦後５０年の間に返すことができたのは記録に残るものだけでおよそ５，５００枚。時代とともに関係者は高齢化し、平成に入ると写真の返還は徐々に少なくなっていった。戦後７５年、いまなお１万枚の写真が神社に眠っている。番組では奉納写真を通して、戦争を知る世代、戦争を知らない世代、そして写真返還を続ける宮司の思いを見つめる。

ＪＲ山形駅西口に建設された「やまぎん県民ホール」（山形県総合文化芸術館）。大ホールの舞台と客席を分ける緞帳（どんちょう）制作に約１年密着した。◆山形県の花「紅花」をモチーフに、赤を基調としたタテ１３メートル、幅２メートル、重さ１．３トンという巨大な織物、緞帳「紅」－ＢＥＮＩ－。デザインしたのは、山形市出身で世界的な工業デザイナーの奥山清行氏。製作は、山形県山辺町のオリエンタルカーペットが担当した。オール山形の力で作り上げた緞帳は、赤を基調としたデザインが特徴的だ。１８２色の糸を使用したり、巨大すぎるために３分割して製作するなど、その完成に向けて悪戦苦闘した職人たちの汗や関係者の思いを通して、山形の“ものづくり”の面白さ、感動を届ける。

リニア工事をめぐって静岡県とＪＲ東海が真っ向から対立している。２０１７年に知事が「デメリットしかない」と批判して以降、対話を繰り返すが、その出口は見えない。工事によって大井川の水が最大で「毎秒２トン」失われるかもしれないというＪＲ東海の予測が最大のネックとなっている。ＪＲ東海はいくつかの対策を示したものの、静岡県や専門家、流域自治体の不信感を払拭できていない。トンネル工事による水枯れは他の地域でもあるが、大井川の場合はあまりにも影響が大きい。流域には６０万人以上が暮らし、飲み水や茶畑や水田を潤す農業用水、水産業にも活用している。そんな中、事業を認可した国交省がついに問題に乗り出し、２０２０年４月から有識者会議をスタートさせた。専門家からはＪＲ東海の水環境に対する姿勢に厳しい注文が付く。静岡県や大井川流域の市長は改めてＪＲ東海に何を求めていくのか。「命の水」をめぐるこれまでの経緯と対立を整理しながら、リニア問題の現状を描く。

２０２０年のいま、コロナ禍の中で、ソーシャルディスタンスやリモートワークなど、『新しい生活様式』＝『ニューノーマル』が求められている。さらに「オフィス」という存在自体の見直しや、副業（複業）による多様な仕事のあり方など、『働き方改革』も加速。そんな中、山陰地区は、もともと人口密度が低く、ナチュラルなソーシャルディスタンス状態だが、「住みたい田舎ベストランキング」で、島根県大田市が総合１位を、鳥取県鳥取市が２位を獲得するなど県に魅力がないワケではない。コロナ禍以前よりテレワークの研究、導入も進んでおり、有名ＩＴ企業が松江でテレワークを実施した実績もある。本業の傍ら農業をする人も多い。『ニューノーマル』をすでに実施中で、最先端エリアといえる山陰で、充実ライフを送っている各地の町や人を訪ね、山陰での暮らしの魅力を再発見していく。