重大事故・災害・事件の現場に駆けつけ、命を救うために危険な現場に勇猛果敢に飛び込んでいく、救急救命チーム“ＴＯＫＹＯ　ＭＥＲ”の活躍を描く。脚本：黒岩勉（２０２１年７月４日～９月１２日放送、全１１回）◆第１回。チーフドクターの喜多見幸太（鈴木亮平）、研修医・弦巻比奈（中条あやみ）、看護師・蔵前夏梅（菜々緒）、ベトナム人看護師・ホアン・ラン・ミン（フォンチー）、麻酔科医・冬木治朗（小手伸也）、臨床工学技士・徳丸元一（佐野勇斗）、厚生労働省の官僚であり医師の音羽尚（賀来賢人）で構成された救命救急チーム“ＴＯＫＹＯ　ＭＥＲ”。発足記念式典の最中、バス事故で重篤患者が出ているとの通報を受けて、チームは現場へと急行する。危険極まりない現場で複数の患者のオペをするという前代未聞のミッションに挑む。そして、医師の常識を超越した喜多見の救命行為は、厚生労働省で問題視されてしまう。発足早々に解散の危機を迎えるＴＯＫＹＯ　ＭＥＲに、工場爆発というさらなる試練が待ち受けていた。

宮城県女川町では、東日本大震災で６１５人が死亡、２５７人が行方不明となった。この町に住む高松康雄さんは、行方不明となった妻の祐子さんを探すため、潜水士の資格を取り毎週海に潜っている。きっかけは震災から１カ月後に見つかった祐子さんの携帯電話だ。勤務先で避難していた祐子さんは、津波が押し寄せる中、高松さんにメールを送っていた。「大丈夫？帰りたい。」妻の想いに応えるため、海に潜ることを決心した。しかし、１回の捜索で可能な潜水は２０分～３０分程度。体への影響も考え１日２回までとしている。捜索活動を続けるが、祐子さんにつながるものは見つからない。震災から１０年目の２０２１年３月１１日、高松さんは、祐子さんと同じ職場だった犠牲者遺族と一緒に海上から花を手向け、「どこにいるの」と声をかけた。海を見るたび「このどこかにいるのだろう」という気持ちになる。今年で６５歳。捜索を始めて７年目。海に潜った回数は　５００回に迫ろうとしている。「迎えにいく、会いにいくという気持ちは変わらない。後は体力がどこまで持つか」と語り、高松さんは海に潜り続ける。　

２０２１年３月、水戸地裁が東海第二原発の運転差し止めを命じる判決を出した。その理由は、避難計画の不備。福島第一原発の事故後、各地で原発の運転差し止めを命じる司法判断がなされてきたが、避難計画を理由にしたものは初めてだ。一方、同じ太平洋に面した東北電力女川原発。福島第一、東海第二と同じく、東日本大震災で津波の被害にあった「被災原発」では初めて、再稼働の地元同意を取り付けた。東北電力は２０２２年度中の対策工事完了を目標とし、再稼働は早ければ２年後に迫る。再稼働に向けた地元同意の議論の中で、避難計画の実効性を疑問視する声が集まった。地元住民は、福島のような事故が起きれば逃げることが難しいと不安を抱く。特に、原発の先に位置する牡鹿半島の住民は、原発に近づく避難路で逃げなくてはならない。また、震災で道路が寸断され陸の孤島になった経験から、陸路での避難は不可能だと不安を募らせる。唯一の避難路となる県道２号は財政難から県単独の整備が難しく、国の財源頼みで見通しが立たない。訓練を実施することで問題点の洗い出しをすることを約束し、村井知事は去年１１月、再稼働に同意する意向を示した。だが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、訓練が出来ていない。検証や住民への周知の場は開けないまま、刻一刻と再稼働に近づいている。福島の事故が突き付けた、原発事故による避難の過酷さ、むごさは、１０年経った今、教訓としてどのように生かされているのか。また、どうすれば避難計画の実効性を上げていけるのか検証する。

２０１９年７月１８日、京都アニメーション（京アニ）のアニメーター３６人の命が奪われた。犠牲者の津田幸恵さんの父・伸一さんなど、実名で家族の生きた証を語る遺族がいる一方、遺族の多くは実名報道と取材を拒否する意向だった。匿名を条件に取材に応じた遺族の１人は、実名報道で苦しんだ現実を切実に訴え、遺族とマスコミの考えの差が浮き彫りとなる。さらに、ジャーナリズムの教鞭をとる大学教授が行った実験では、社会が抱くマスコミへの厳しい認識が明らかになった。２００４年に長崎県の小学校で起きた事件にも目を向ける。当時毎日新聞記者の御手洗さんは、事件で娘を亡くした。その御手洗さんを支え続けてきた川名記者と、御手洗さんの二男は、遺族とマスコミの関係性を冷静に語る。それは京アニ事件の遺族へのメッセージのようだった。遺族の意向は、単なるマスコミ嫌悪ではない。むしろ、“未来への提言”と受け止め、遺族とマスコミのより良い姿を模索する。

茅葺師・松澤朋典さん（４２歳）。茅葺屋根を専門にする「小谷屋根」の三代目で、３人の子どもたちは全員「とうちゃん」と呼ぶ。昔ながらの伝統を守り、ほぼ手作業の力技で２ｍを超える小谷村の豪雪にも耐えられる強い屋根を葺く。その手はごつごつとしていて、人の手とは思えないほどだ。頑丈な屋根には、良質なカヤも欠かせない。村にはまだカヤ場があり、松澤さんたちは、春には大規模な火入れ、秋にはカヤ刈りをして、カヤ場と屋根材の維持に努めている。「とうちゃん」としての日常、小谷の四季の風物詩などの映像美と共に、茅葺師の仕事に迫る。

スチールカメラマン・篠塚悠馬（高杉真宙）のライフワークはごちそうの写真を撮ること。食いしん坊の彼は、趣味と実益を兼ねて老舗うなぎ屋を訪れた。しかし板長が独立することから騒動が勃発してしまう。美味しい食を支える人々の裏側とそれぞれが抱える問題を優しく描く人情ドラマ。

２０１８年、京都大学の本庶佑特別教授（７９歳）は「がん免疫治療法の発見」でノーベル医学生理学賞を受賞した。免疫を強くする方法ではなく、免疫細胞にブレーキ機能があることを発見し、このブレーキを外してがんを攻撃する治療薬を完成させたのだ。薬の開発には小野薬品と米大手製薬会社と共に進め、２０１４年「オプジーボ」が誕生。産学連携の成功例と誰しもが思ったが、本庶教授は２０１９年小野薬品に対し訴訟も辞さない考えを示した。その理由は「特許料率の設定の低さ」だ。１９９２年「オプジーボ」の元となる分子を発見し、がん治療に応用できないか製薬会社を模索するなか、２００６年に小野薬品と特許契約を結んだ。当時、日本では研究者の知的財産を守る専門家も少なく、企業と取り交わす特許料率は極めて低かったという。その後、特許料率の引き上げの交渉を進めるなか「オプジーボ」に酷似した薬を別の大手製薬会社が販売を始め、企業間の法廷争いになった。小野薬品は本庶教授に裁判協力を依頼。裁判の結果が出た際には小野薬品が得られた成果配分の４０％を求め、了承を得て出廷し証言したという。裁判は小野薬品側の勝訴的和解に終わったが、後に示された配分の料率は１％だったと訴える。その後、小野薬品は特許料と配分の引き上げの代わりに３００億円を京都大学に寄付する提案をしてきたが、合意には至らなかった。「研究の対価が正当に支払われていれば１０００億円にのぼる」と本庶教授の担当弁護士は指摘する。本庶教授は研究者が得た成果は正当な対価として還元されるべきだと訴える。裁判という強硬手段に出た背景には、基礎研究者を守りたいという思いがある。がん医療を変えた免疫治療の開発者が新たに投じる一石の行方を追う。

「宇宙から見える地球を、自分でカメラにおさめたい」。小さいころからカメラと一緒に冒険をする夢を描いていた監督自らが４Ｋカメラを携え、ケネディ宇宙センターで使用されているジェット戦闘機「Ｆ－１０４」に乗って成層圏に向かうドキュメンタリー作品。ジェット機が音速を突破する一瞬や成層圏から見た地球の美しさなど、貴重な瞬間を臨場感のある映像で伝えるために、ジェット機内には大小５台の４Ｋカメラを設置。さらにコックピットには４Ｋシネマカメラが持ち込まれ、まるで目の前で広がっているようなリアルで美しい映像を届ける。ジェット戦闘機の搭乗訓練に挑戦する様子、そこで繰り広げられるパイロットとの交流や友情も描く。航空写真家の徳永克彦氏もこのプロジェクトに参加しており、航空ファンも必見だ。