国連の発表では２０５０年までに世界の人口は９０億人を突破すると予測されている。その中で危惧されるのは食糧危機だ。家畜や飼料はもちろん、魚介類も同じ。「食卓からマグロが消える日が来ると思う」。◆岡山理科大学工学部の山本俊政准教授は、陸上の閉鎖された環境で、回遊魚の代表格・マグロの養殖実験に挑戦を始めた。養殖が最も難しいと考えられ、枯渇の心配もされているマグロの陸上養殖に成功すれば、技術の高さを証明できるに違いない。一人の熱血研究者が斜陽産業とも言われる漁業に一筋の光を照らす。◆使用するのは、海水でも淡水でもない「好適環境水」と名付けた人工水。真水にわずかな電解質を溶かしたこの不思議な水は、原始の海と同じような成分で、海水魚も淡水魚も飼育できる。マグロと同時にトラフグやヒラメ、クエなど、１０種類以上の海水魚の養殖実験に山本准教授は取り組んでいる。◆その技術は養殖の未来を変えるかもしれない。砂漠をマグロが泳ぐ日は来るのか。番組は、アクシデントに見舞われながらも挫けることなく突き進む研究者の姿を描く。

縁結びの神様がまつられる出雲大社をはじめ、神話の舞台が数多く残る出雲地方。そんな出雲に縁を求めて訪れる人々をもてなす絶品の駅弁を紹介する。美味しい地元牛と秘密の味付けが自慢の「島根牛みそ玉丼」と、縁起のよさにこだわった食材がたっぷり使われた「出雲招福ちらし」だ。「駅弁にはその地の一番おいしいものが詰まっている」と話す老舗弁当屋がつくる出雲の伝統の味と、料理長が教える素材を美味しく仕上げるお弁当づくりの知恵も紹介。出雲の食材の豊富さ、それを使う料理人のこだわりを探っていく。

１９７２年の「本土復帰」とともに、沖縄に駐屯を開始した自衛隊。しかしその実態を知る人は限られている。復帰４０年、沖縄の自衛隊も４０年。那覇に駐屯する陸海の自衛隊の訓練の現場を取材し、その現状に迫る。そして復帰前後の自衛隊駐屯をめぐる歴史を振り返り、さらにここ数年で進んでいる沖縄の自衛隊の体制強化について伝える。国際情勢の変化に対応するとして、大きな変化の中にある日本の防衛。その変化の中心は沖縄であった。

ＭＲＯ北陸放送が開局６０周年の感謝の気持ちをこめて、石川県各地をめぐる情報バラエティ番組。出演は「金沢おもてなし武将隊」（現・金澤百万石武将隊）隊長の前田慶次郎と武将隊のメンバー、そして須田健太郎アナウンサー。３人のサムライが道の駅を拠点に県内１９市町をさすらい歩き、見どころや食べどころ、歴史や文化、あったかい人情に触れる。武将隊と須田アナの「姫探し」もする珍道中。エンディングにはトモコ薬令のゼロオロジー占いも。◆第１回は石川最北端の珠洲市に参上。禄剛埼灯台、道の駅「狼煙」、須須神社、道の駅「すずなり」、メルヘン日進堂を訪れ、「三人の侍」がパラレルワールドを繰り広げる。

長野県大町市の民家の土蔵から、戦時中の召集令状「赤紙」の受領証をはじめとする大量の「兵事書類」が見つかった。保管していたのは故・大日向正門さん。戦時中、社村職員として、村民に赤紙を手渡す「兵事係」を務めていた。兵事係は徴兵の人選にも関わったとされ、戦死者があれば遺族のもとへ報せを届けた。戦時中の機密である兵事書類は、終戦直後に国が焼却処分を命じ、全国の役所はこれに従った。しかし、大日向さんは家族に「触るな。魂が眠っている」とだけ話し、中身を秘密にして土蔵に留め置いた。その思いはどこにあったのか。正門さんの死後、書類を見つけた長男の功さんが遺された書類に父の思いを探る。

２００９年、山形県酒田市の沖合の離島・飛島に、渋谷さん一家５人が移住した。島で初めての介護事業所を立ち上げるためだ。人口わずか２５０人の離島。平均年齢は７０歳に近い。だが、介護認定を受けても公的な介護サービスを利用しない島民が多い。移住から３年目、見えてきた離島介護の限界と現実…。画一的な介護サービスだけでは、島の高齢者を支えることはできない。夫に先立たれ、生きがいを喪失し、浜の仕事から離れていく女性たち。２０１２年春、渋谷さん一家はデイサービスの高齢者に呼びかけ、新たな取り組みを始めた。それは浜仕事が得意な高齢者の能力を活かす「水産物の加工所」だった。島に移住した一家の３年間の取り組みを通して、老いを支えるとは何かを問いかける。

環境をテーマにした北海道洞爺湖サミットから３年。東日本大震災の原発事故で始まった自然エネルギーへのシフトチェンジ。未来のエネルギー供給という夢を“風”に託した人たちの姿を追いながら、「風力発電王国・北海道」の可能性を検証する。◆日本では自然エネルギーは不安定、中でも「風力」は文字通り“風まかせ”だとして電力各社は及び腰。しかし世界各国を取材すると、圧倒的に進んでいるのは風力発電であることがわかる。そして国内では北海道がもっとも「風力」に適した土地だ。市民風車、自治体風車、洋上風車…。風という北海道の膨大な資源を生かそうと、次々とプロジェクトが立ちあがっている。

日本の農業を取り巻く環境が悪化している。米価は下落し続け、ピーク時の３分の２に、一人が一年間に食べるお米の量は、５０年前の約半分になった。農家の収入は減り、米作りに欠かせない田植え機・トラクター・コンバインなど高価な農機具が農家の経営を圧迫する。そんな中、大手スーパーが中国産米の販売を開始した。低価格帯の国産米に比べ３割ほど安いという。そしてＴＰＰが農家に追い打ちをかける。◆新潟県長岡市に田んぼに囲まれた会社がある。「エコ・ライス新潟」だ。農家たちが集まってできた会社で、コメの製造・販売を行い、これまで有機栽培による安全で安心なコシヒカリを全国各地に届けてきた。コメの環境の変化に、マネージャーの豊永有さんは「白い米だけを作って売る時代は終わった」と話し、アルファ米や米粉スイーツの開発など、コメを加工することで需要拡大をねらう。◆豊永さんが取り組んでいるもう一つの試みが２００７年から始めた「白藤プロジェクト」。東京家政大学の学生と一緒に、新潟で幻のコメとなっていた「白藤」を復活させ、スイーツや化粧品などの商品開発を進めている。そしてこの白藤プロジェクト出身の女性が東京の小学校で栄養士として働き、子どもたちに米作りを体験させる“食育”を行っている。「お米作りを今の子どもたちに伝えることで、日本の将来を考えることになる」と話す。◆豊永さんはコメを使った商品開発だけでなく、“お米のあした”を創っていた。「百年後も二百年後もここで農業をやっていく」と力強く話す豊永さんの取り組みを通して“日本のコメ”の生きる道を探る。