２０２０年４月３日に亡くなった長野県在住の作家Ｃ．Ｗ．ニコルさん（享年７９）をしのび、信越放送に残るニコルさんの出演番組を聞きながら、かかわりの深かった人々が思い出を語る追悼番組。◆イギリス出身のＣ．Ｗ．ニコルさんは長野県信濃町に移り住み、「アファンの森」と名付けた森を拠点に自然教育活動を展開。県内外の子どもたちに、森に暮らす動植物の魅力や自然保護活動の意義を伝え続けた。信越放送で４年間、ニコルさんとともに番組に出演していたパーソナリティーの武田徹が、彼と親交の深かった人たちに話を聞き、ニコルさんが残したメッセージについて考える。

全国の感染者がまだ２６人だった２月１３日、和歌山県北部地域にある中核病院の医師が新型コロナウイルスに感染していることが確認された。近畿地方で３人目、全国初の医師の感染、院内感染だった。和歌山県の仁坂吉伸知事は、病院に関わる人すべてにＰＣＲ検査の実施を決定する。当時は、中国・武漢市から帰国した人や重症者のみにＰＣＲ検査が行われていたため、知事は実施に反対する厚生労働省と交渉し、押し切る形で検査の実施を進めた。決断は、医師の資格を持つ女性職員の情報分析を信頼してのことだった。危機に際してのこの対応は米国の大手メディアに称賛され、「和歌山モデル」と呼ばれるようになる。仁坂知事はまた、政府の受診目安などに公然と異議を唱え、さらに自粛要請の前にすべきことは保健医療行政の立て直しであることを訴えるなど、積極的発言が目立つ。県民からの支持を受ける仁坂知事。大きな危機に直面した時、地方自治のトップに求められるものは何か。有識者と共に、求められるリーダー像を探る。

平日午後の生放送。今回は、「視覚障がい者は見えないウイルスにどう立ち向かっているか」を特集。新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐための「新しい生活様式」が普及する中、視覚障がい者は不便・不自由を感じていないか、当事者をはじめ聴取者から寄せられた意見や情報を紹介した。「ＲＡＢ耳の新聞」のパーソナリティもリモート出演した。◆視覚障がい者が街を歩くとき、援護者は密着する必要がある（同行援護）。援護者やその団体に感染者が出ると障がい者の外出もできなくなる。盲学校の寄宿舎ではこれまでひとつのテーブルに６人対面で食事をしていたが、みんな同じ方角を向いて座ることにした。音のほかに風を感じて生活しているが、マスクをするとその感覚が鈍くなるので不便。盲ろうの人には「コロナ」とは何か、から伝える必要がある。マッサージ治療院経営者は、市内から感染者が出たら遠方のお客さんが来なくなった。休業要請の対象ではないが、これ以上感染が広がった場合は、休業を考えなくてはならない。マスクやアルコールなどの衛生用品が品薄。治療院には優先して届くようにしてほしい。距離をとっても声掛けをしてほしい。ほか、たくさんの意見や情報が寄せられた。

月曜から木曜、正午前の生放送。「暮らし潤いプログラム」をモットーに、音楽と街角の話題でつづる３時間。◆９時台、街角リポーター藤田優一は横浜市緑区のＪＲ十日市場駅を起点に街歩きを開始。１０時台は街角リポート、タウン情報ナウ、ラジオショッピングに続いて俳優、歌手の森崎ウィンがスタジオに登場し活動の近況を報告する。１１時台、街角リポートは番組が借りている畑「ラブリーファーム」から、種なしピーマンと白ナスを収穫する様子を伝える。「すくすくスクール」のコーナーでは「スポーツを通して心の優しさを育てよう」と題して子育てのワンポイントアドバイスをする。（ＬｏｖｅｌｙＤａｙの後にはハートマークがつきます）

２０２０年９月に「特別警報級」が想定される台風１０号が九州北部に接近した。最接近が予想された９月６日（日）の深夜（７日未明）、台風１０号情報を伝えるためにＲＫＢ毎日放送で緊急編成された特別番組。◆「エリアの人々の命を守る。もし停電した時に、頼りになる情報源はラジオしかない。」と通常であれば「放送休止・技術メンテナンス」の枠である時間帯を返上。ベテランアナウンサーが進行を務め、局の気象予報士や、日頃からラジオニュースを担当しているフリーアナウンサーたちが情報収集やその伝達にあたった。さらに、２０１６年の熊本地震を受けて、その翌年に発足した「災害情報パートナーシップ」をＲＫＢラジオと結んでいる、九州北部・山口のコミュニティＦＭ局１３局の中から、台風に最も近いエリアにある長崎県諫早市や壱岐市、また高潮被害が警戒されていた周防灘に面する山口県下関市の局などに電話をつなぎ、終夜情報収集や放送にあたっている関係者にそれぞれのエリアの状況をリポート。台風情報を伝えながらも、強風や大雨の音で不安な夜を過ごしている人々に寄り添う語りや音楽もはさんでいる。

熊本市の商店街の一角に去年オープンした、特別な一着を作る店「トイロ・エフェクトリー」には、上下に分かれた振袖や、お尻に大きな穴があいた袴など、車いすや寝たきりでも着やすいバリアフリーの服が並ぶ。訪問看護士をしていた山本智恵子さん（４２歳）が、重い障害を持つ子をケアする母親たちの戦いのような日々を見て、着せやすくかわいい服で子育ての楽しさを感じてもらおうと、店を出した。デザインから縫製まで手掛けるのも山本さんで、普段着に加え、晴れの日に着られる振袖やドレス、袴やスーツを扱う。去年の秋、振袖に憧れながらも車いすだからと諦めていた女性が母親と店を訪れた。山本さんは振袖を上下に分ける大胆なアレンジと、マジックテープを使った帯で、一人でも着られるようにした。振袖姿の娘を見て、母親は心のバリアが取れたと話し、祖母は涙する。そして夢がかなった女性の笑顔には自信が生まれたようにも見えた。一方、亡くなった娘との約束をかなえるために振袖を仕立てたいと店を訪れた母親は、仕立てあがった振袖を手に、前を向いて生きることを誓う。一枚の服をきっかけに起きる小さな輝きをみつめた。

沖縄には、集落の人たちが出資して作った「共同売店」がある。沖縄独自のシステムで作られ、共同体の象徴として、県内各地で店舗数を増やしてきた。しかし、スーパーやコンビニエンスストアの進出により、現在残っているのは過疎地の集落や離島のみ。車で買い物に行くことができない高齢者のために存在しているが、高齢者の購買力だけでは経営が成り立たない。そもそも集落の人による素人経営で、経営者のなり手も見つからない。経営を持続するために目を向けたのが、エネルギーと経営能力を持つ若い移住者だ。しかし、沖縄の共同体意識の強さゆえ、地域に溶け込むことが難しい。売店の存続を願いながらも移住者を素直に受け入れられない人々。一方、移住者は経営だけでなく、地域を見守る役割を果たすことができるのか。沖縄の共同売店に灯りはともるのか。共同売店の「共同」に込められた、沖縄の古くからの考え方、人と人との支えあいに気づかされながら、「共同売店」の今とこれからを、実際に人々の声を聴きながら考える。

２０２０年１月２６日、山形市の中心部にあるデパート・大沼が閉店し、山形県は全国で初めてデパートのない県になった。閉店までの日々とその後を伝える。◆２０１９年２月、山形市の佐藤孝弘市長が緊急会見を開き、老舗百貨店・大沼で買い物をするよう強く市民に呼びかけた。元禄１３年（１７００）に創業し、３２０年にわたり街のにぎわいの象徴だった大沼は近年、経営不振にあえいでいた。このニュースに地元・山形市の高校生が反応した。市の活性化を活動の柱にしている、山形市立商業高校産業調査部・産調ガールズだ。彼女たちはすぐさま、デパートの応援計画に乗り出した。買い物客にアンケートを行い、集客アップのための改善案を経営陣に提案した。高校生らしい視点で、見やすく買い物がしやすい売り場の地図も作った。しかし翌２０年１月、経営破綻。突然の閉店に、高校生たちは肩を落とした。山形市の真ん中に、巨大な空洞ができた。