名古屋テレビが誇る２大ニュース・情報番組である「ドデスカ！」と「アップ！」によるスペシャル番組。東海地方で“それってウチだけ！？”となる、地元住民にしか共感できない“あるある”を名古屋市出身の遼河はるひ、知多市出身のスピードワゴン小沢、豊川市出身の鈴木しおりアナウンサーが、それぞれの生まれ故郷で大調査。名古屋市では「ミルメーク問題」を、知多市では大爆笑の「中学生あるある」を、そして豊川市では怖すぎる「奇祭あるある」を調査し、紹介する。そのほか、各地の地元住民に聞き込みを行い、まだ見ぬ“地元あるある”を発掘する。（初回放送は２０２０年１月１３日）

ＨＴＢでは乳がん検診の啓発活動、ピンクリボン運動を１５年にわたり応援してきた。その先頭に立ってきたディレクター本人がまさかの乳がんに。しかも、両側。同時に見つかるのは乳がん全体のほんの数％といわれている。日本人女性の１１人に１人といわれる乳がんのまさに罹患のピーク、４６歳の夏のことだった。「がん＝死」ではない。早期発見と正しい治療が命を救う。がんと生きていくための数々の壁。社会の理解を深める一助になればと、彼女は自らの治療の日々を綴る。患者となってわかったのは、選択することの多さ。病院、手術の方法、その後の治療法。治療によっては仕事などもできなくなるかもしれない。両胸を同時に失う現実を受け止め、腹をくくった手術。入院生活、そこでの患者さんとの出会い、その後の生活など患者になると味わうであろう９か月を自らのカメラに収めた。

１５０年の歴史ある紙店にひっそりと残っていた古い自動ピアノ。昭和３０年（１９５５）、このピアノを元に産声をあげた「甲府赤とんぼ少年少女合唱団」は、海外公演を行うなどその名を知られるようになったが、少子化の影響もあって徐々に活動は下火となり、最後は自然消滅となった。そして合唱団が誕生した紙店も廃業が決まり、ピアノも壊されてしまう。さらには、合唱団の生みの親でもある女性も寝たきりで話すこともままならない。時代の流れに逆らうことができず失われていくものがある一方、この女性が歌に込めた思いは人から人へ、未来へと受け継がれていた。そして歌がひとつの奇跡を起こす。合唱に人生をかけた１人の女性と、それを受け継ぐ人たちの思いに迫る。◆ＵＴＹ開局５０周年記念特別番組

兵庫県明石市の職員だった島谷和則さんは、２０１３年に中皮腫のため４９歳の若さで死亡した。中皮腫はアスベスト（石綿）を吸い込むことで引き起こされると言われる。島谷さんは震災後がれきの撤去作業を行っていたが、当時アスベストの危険性はあまり知られておらず、マスクをせずに作業していた職員もいたという。兵庫県内では震災がれきの撤去に携わった作業員ら５人の中皮腫が労災（公務災害）認定されたが、島谷さんのケースは認定されず、島谷さん亡き後、妻や同僚が公務災害の認定を求める裁判を起こした。アスベストは２００６年から製造、使用が禁止されたが、現在、全国で中皮腫による死者は年間１５００人以上。震災から２５年が経ち潜伏期間が終わることと、当時、各地から警察、消防、自衛隊などが応援に入っていたことから、被害の拡大が懸念される。また、今なおアスベストを含む建物は全国に２８０万棟ほど残っているとされる。震災アスベストの問題は、過去の話ではない。

北海道寿都町の片岡町長は、核のごみ処分場の調査に応募することを検討すると発表した。寿都町は名物の強風を生かし、１９８９年からクリーンなエネルギーである風力発電に力を入れてきた。なぜ今、核のごみなのか。その背景には、過疎と高齢化の町を救いたいという町長の想いがあった。処分場の調査には「文献調査」、「概要調査」、「精密調査」の３段階がある。今回寿都町が検討しているのは、最初の段階である「文献調査」で、これにより国から最大２０億円の交付金が得られるという。北海道には１９８０年代に核のごみの貯蔵施設を建設しようとする国に対し、住民が反発し、白紙となった過去があり、全国で唯一「核のごみは受け入れ難い」という条例が制定されている。鈴木北海道知事は「この条例を重んじて欲しい」、またこの国の制度について、「札束で頬をたたくやり方」と述べ反対の立場を取る。寿都町住民からも反対の声が上がっていた。核のごみは、どこへ行くべきなのか。

大阪で会社の社長を務める草刈健太郎さん（４７歳）は、刑務所や少年院から出てきた人の身元を引き受け、仕事と住居を提供している。出所しても、２人に１人は再犯してしまうという現在、「お金」と「寝る場所」がないから犯罪に走るという現実に対して、草刈さんは再犯防止活動に精力的に取り組んでいる。採用面接を行なうために訪れた全国の刑務所・少年院は５０カ所を超える。もちろん全員が更生できるわけではない。裏切られても、決してあきらめず、元犯罪者の支援に取り組むのには深い理由があった。１５年前、最愛の妹を留学先のアメリカで殺されたのだ。犯人はアメリカ人の夫だった。犯罪被害者の遺族となった草刈さんがなぜ、元受刑者の更生に懸命になるのか。「この取り組みは妹にやれと言われている気がする」と語る。しかし、現実は厳しく、今まで１８人を採用してきたが、１０人以上はすでに、自分の元を離れていった。中には再犯した者もいる。誰よりも犯罪を憎む男が選んだ険しい道程を見つめた。

新型コロナウイルスの猛威に覆われる道内。感染が確認された人はすでに５００人に達しようとしていて、死者も２３人を数える（２０２０年４月２１日現在）。「感染拡大を何とか食い止めたい。そのためになるなら」と一人の元感染者の男性がカメラの前で語った。実は男性は２月に道内で開催された展示会の参加者が多数罹患した「展示会クラスター」の患者の一人だった。症状、闘病生活、そして周囲からの偏見。感染者集団・クラスターの感染経路とともにその実像を分析し続けているのが厚生労働省のクラスター対策班であり、ここには北海道大学大学院の西浦博教授も名を連ねる。展示会クラスターの徹底解明に挑んだ結果、新型コロナウイルスの感染対策として「密接」「密集」「密閉」、いわゆる「３密」を避けなければならない、という知見を得たという。この発表と周知により、北海道民のみならず、日本国民の行動変容を促すことにつながり今に至っている。自らの言葉で感染拡大防止を訴える元感染者の男性、その男性らの苦しみの過程にあったクラスターの分析とその果てに得られた「３密」、そしてその危険性。新型コロナウイルスをめぐるそれぞれの闘いが、行動変容を求められる一人一人に問いかける。

２０１９年７月に発生した京都アニメーション放火殺人事件。京都府警は遺族から実名報道や取材への意向を聞き取り、その内容をマスコミに知らせるという異例の報道発表を行った。遺族からの回答の多くは実名報道を拒否するものであった。しかし、マスコミは“いつも通り”犠牲者の実名を報じ、社会からは多くの批判を浴びることになった。報道機関は、これまで「国民の知る権利に奉仕」し、訴求力のある事実として、犠牲者の名前を伝えてきた。実際に、「息子は３５（当時の死者数）分の１」ではないと語った被害者・石田敦志さんの父・基志さんは、実名報道を希望した。他にも実名報道を希望する声もあり、一定の意義はあったと言える。一方、ある遺族は実名報道を拒否した立場から、「実名は勝手に知らされるべきことなのか。被害者遺族の視点に立った報道を」と、報道が遺族をさらに苦しめた現実を語った。マスコミは遺族にどう向き合うべきなのか。京都アニメーションの放火殺人事件から１年以上が経ってもなお、事件が突き付けたマスコミへの課題は未だに明確な解決をみない。遺族とマスコミはどう向き合うべきかという、答えがないかもしれないこの問題について、様々な立場からの証言を積み重ね、紐解いていく。